近年では、以下のような複合的な要因によって、採用活動の負担が増す傾向にあります。
- 少子化による恒常的な人材不足
- 終身雇用の崩壊による転職の増加
- 新卒採用の早期化・長期化・複雑化
- 採用チャネルの多様化 など
こうしたなかで採用担当者の負担を軽減するとともに、自社に合う優秀な人材を確実に獲得するには、採用支援サービスを活用するのも一つの方法です。
本記事では、採用支援サービスの概要やメリット・デメリットを解説します。後半では、HRドクターを運営する株式会社ジェイックの採用支援サービスも紹介します。
＜目次＞
採用支援サービスとは？
採用支援サービスとは、採用活動を支援するサービスの総称です。支援してもらえる範囲は、サービスの種類、また、提供会社や契約プランによって異なります。
具体的な内容は後述しますが、各局面に対応したものが用意されています。
本記事では、以下のようなものの総称として採用支援サービスを位置付けます。
- 効果的な母集団形成を支援する（コンサルティングから実務まで）
- 採用活動を代行する
- 面接官の教育
- 採用管理ツールなどを通じた支援
採用支援サービスを使うメリット
具体的なメリットは利用するサービスによっても異なります。ただ、以下2つは、すべての支援サービスに共通する利点となるでしょう。
- 1.採用ターゲットになる人材を獲得する
- 2.採用担当者の負担を軽減する
採用支援サービスを使うデメリットや注意点
まず、自社の採用課題に合った支援サービスを使わなければ、効果は最大化されません。
したがって、採用支援サービスを使う場合、まず、自社の採用課題や採用ターゲットなどを明確にする必要があります。
また、支援サービスを使えば、当然のことながらコストがかかります。
したがって、採用支援サービスを活用する場合は、コストに対する効果をきちんと定義したうえで、どのような効果を得ることにいくら払えるのかを試算する、また、いくつかのサービス会社に相談をして相見積もりを取ることも大切です。
採用支援を利用すべき企業とは
採用支援サービスは、以下のような課題・悩みを抱える企業で多く利用されています。
応募が少ない
何らかの方法で募集は出しているものの、「応募が集まらない」「集まったとしても自社に合う人材がいない」といった課題を抱えるケースです。
求人媒体やチャネル選択などの採用計画づくりの段階、また母集団形成の段階でノウハウがなく、採用支援を必要としているケースが多いでしょう。
内定辞退が多い
近年では、内定辞退の多さに悩む企業も増えています。
そもそも承諾後の辞退が増加している傾向に加えて、オンライン採用が増えたなかで十分に魅力付けできていないまま内定を出してしまっているケースも多いです。
母集団として優秀人材を集められても、辞退されてしまえば費用や手間ばかりがかかってしまい、採用活動の意味がなくなります。
採用担当者の負担を減らしたい
採用担当者の負担を減らす点では、以下のようにさまざまなニーズがあります。
- 採用担当者の業務量を減らしたい
- 採用担当者を魅了付けなどのコア業務に専念させたい
- （負担を減らすとは少し違いますが）採用部門の人員数や人件費を減らしたい
採用のレベルアップを図りたい
ある程度の母集団形成や採用目標数の達成はできているものの、採用人材の質を高めたいというニーズも多いです。
ニーズが多い場合、単発での支援が必要なケースもありますし、中長期的には自社の採用力を高めるための支援を受けることも大切です。
採用力は、「母集団形成に関する採用広報力」と「魅了付けに関する採用営業力」のかけ合わせです。
課題に応じて、採用ブランドや採用コンセプト、採用ホームページの作成などの提案、また、選考プロセスの改善、面接官のトレーニングなど、導入される採用支援サービスはさまざまです。
新しい採用手法やツールを導入したい
効果性の低い従来の方法をやめて、以下のような採用手法に挑戦したい企業も、採用支援サービスを使うことが多いです。
- ダイレクトリクルーティングに挑戦したい
- SNSリクルーティングに挑戦したい
- 採用管理ツールを使ってみたい
採用支援サービスが行ってくれる業務
ひとまとめに採用支援サービスといっても、さまざまな種類があります。本章では、代表的なサービスの種類と特徴を紹介します。
コンサルティング
採用活動の課題を可視化し、解決策を提案するサービスです。採用市場やトレンドを熟知したコンサルタントの助言を受けることで、採用活動の効率化やミスマッチの解消などが可能になります。
なお、コンサルティングは、採用活動がうまくいっておらず、具体的な原因や問題がわからない人にもおすすめです。
採用コンサルティングの場合、採用コンセプトやクリエイティブの作成、また、採用代行などとパッケージでコンサルティングを提供するケースが多くなります。
コンサルティングだけを依頼した場合、改善策は自社で実行しなければなりません。
採用コンセプトやクリエイティブの作成
採用コンセプトとは、社内外で共有する採用指針を指します。近年では、採用コンセプトからターゲット向けの採用メッセージを作成し、採用サイトなどに掲載する企業も多くなっています。
採用コンセプトや採用メッセージを作成するには、「どのような人材を求めているか？」などの言語化が不可欠です。言語化部分の支援を受けることで、自社の採用軸を確立できるようになります。
採用の領域では、採用コンセプトと採用ブランディング、採用サイト製作などのクリエイティブな業務をパッケージで請け負う企業が多い傾向があります。
採用代行
採用業務の一部を代行してくれるものです。Recruitment Process Outsourcing（リクルートメント・プロセス・アウトソーシング）を略してRPO、また、採用アウトソーシングとも呼ばれます。
外注できる業務は、サービス提供会社やプランによって異なります。
日本の場合は、エントリー対応～書類選考、面接対応などの業務を切り出すケースが多いです。
ただし、大手企業や外資系企業の場合、採用計画の策定～採用実務～オペレーション～選考・内定者フォローまで一連の採用活動自体をすべてアウトソースする、代行企業のスタッフがクライアント企業のオフィスに常駐して該当企業の人事としての名刺を持って活動するようなケースもあります。
当然、採用代行には費用がかかります。しかし、利用によって、人事担当者の負担を軽減し、コア業務に集中させることが可能となるでしょう。
採用担当者や面接官の育成
担当者に採用ノウハウがなかったり、面接官のレベルを向上させたかったりするときに、教育支援してくれるものです。
たとえば、面接官の教育で見極め力や魅了付けの力が向上すれば、ミスマッチや内定辞退の解消も可能になります。
採用担当者向けの場合は、何回かの講座で学ぶようなケースが多いです。また、面接官やリクルーター研修などは単発で実施されることが多くなっています。
母集団形成
採用市場で自社を見つけてもらい、応募につなげるまでの支援です。広くいえば、各種の採用媒体は「母集団形成を支援してくれる採用支援サービス」ともいえます。
母集団形成を支援する採用メディアや求人広告代理店が、上述したような採用コンセプトやクリエイティブの作成、採用代行などをオプションで提供しているケースも多いです。
採用関連のシステム・ツール導入支援
採用活動で使える各種ツールの導入や使い方のサポートなどを行なう内容です。採用関連の管理ツールには、大きく分けて以下4つの種類があります。
- 採用管理
- 選考補助（適性検査など）
- 魅力付け（採用動画など）
- 内定者フォロー
さまざまな採用支援ツールの中心となるシステムが、採用管理を行なう採用管理ツール（ATS）です。導入することで、求職者コミュニケーションの漏れやミスが起こりにくくなります。
また、選考補助となる適性検査ツールを導入すれば、選考における見極め力が向上するでしょう。
採用支援サービスの種類
採用支援サービスの種類を説明します。ひとくちに採用支援サービスといっても多様ですので、内容や特徴を把握して自社の採用活動に必要なサービスを選ぶことが大切です。
採用コンサルティング会社
採用コンサルティング会社は、企業が抱える採用課題を分析し、ソリューションを提案してくれるサービスです。人材採用に関する豊富なノウハウを提供してもらうことができます。
採用コンサルティング会社に依頼できる主なサービス内容には以下などがあります。
・採用戦略の立案
・採用コンセプトやブランドの立案
・採用プロセス設計
・採用チャネル選定
・採用担当者の育成
多くの採用コンサルティング会社が、採用コンセプトやブランド等に基づくクリエイティブの作成などの実務支援まで提供しています。
一方で、採用コンサルティング会社を利用する場合、実務自体は企業が主体となります。そのため、自社に採用ノウハウを蓄積することができます。
採用のレベルアップなどに伴って採用コンセプトを一新したい、これまでと異なる職種や属性の採用に取り組むなど、採用の上流工程から見直しが必要な場合に役立つのが採用コンサルティング会社です。
RPO（採用代行）
RPOはRecruitment Process Outsourcingの略称であり、採用代行や採用アウトソーシングを指します。
採用人数が多くなってくると、採用活動はエントリー対応、選考日程の調整、結果通知、面接実施など膨大なオペレーションが生じます。また、新卒採用や拠点開設に伴う大量採用等の場合、発生する工数は一次的なものとなります。
RPO（採用代行）に採用業務をアウトソーシングすることでリソース不足を解消することができ、自社の採用担当者は重要な業務に専念することができます。
RPO（採用代行）に依頼できる主なサービス内容としては以下になります。
・スカウトメール、DMの配信
・応募者への対応
・人材紹介会社とのコミュニケーション
・面接日程の調整
・面接の実施
日本の場合には、RPOはオペレーション機能を中心に依頼することが多いですが、外資系の場合には採用業務自体をアウトソースして、オフィスに常駐してもらってその企業の採用人事として戦略検討やチャネル選定まで依頼する場合もあります。
RPO（採用代行）は採用に関するリソース不足を解消することができます。一方で、オペレーションをアウトソーシングすることで社内にノウハウが蓄積されにくい、前後の工程と連携する等の細かな調整がやりにくいといった側面もあります。
求人広告代理店
求人広告代理店は、リクナビ、リクナビNEXT、マイナビ、マイナビ転職、doda、indeedなどの求人メディアの広告枠を「販売代理店」として扱っている会社を指します。求人広告代理店に依頼することで複数メディアを一括管理することができるため、工数削減をすることができます。
求人広告代理店は複数の求人メディアを取り扱っているため、それぞれの長所・短所を把握しており、自社の採用ニーズに合った求人メディアを提案してもらえるメリットもあります。
どの求人メディアが自社に適しているか提案が欲しい、複数のメディアの窓口と対応するのが面倒、時期に合わせてメディアを使い分けたい、工数を削減したい、といった場合には求人広告代理店の利用が向いているでしょう。
なお、求人広告代理店によっては特定ブランドの媒体しか扱っていないこともありますので、そのあたりは注意が必要です。
人材紹介会社
人材紹介はエージェントとも呼ばれ、企業からの採用依頼に対して、自社に登録している求職者の中から採用要件に合致する人材を紹介してくれるサービスです。
求人票の作成支援、面接日程の調整、応募者への合否連絡・フォロー、条件交渉なども代行してもらえるため採用に関する工数を減らすことができます。
RPOと同じように採用工数を削減できる、また、書類選考のフィルタリングを実施したうえで推薦してくれるといった点が人材紹介会社を利用するメリットです。
一般的な人材紹介は初期費用はゼロで利用でき、完全成果報酬型です。ただし、その分、紹介手数料は採用した人材の想定年収の30~35%というのが相場で、採用単価は高くなります。採用目標人数が多い場合にはコスト高になりやすいので、他の採用手法と併用するとよいでしょう。
ダイレクトリクルーティングベンダー
ダイレクトリクルーティングは求人広告に代わって成長しているサービスです。ダイレクトリクルーティングを利用することで、企業は採用要件に叶う人材を自ら探し、メッセージを送ることができます。
採用手法の多くは応募を待つ、紹介を待つ、といった「待ちの採用」となりますが、ダイレクトリクルーティングは「攻めの採用手法」です。
ダイレクトリクルーティングは求人広告では応募してこない層にアプローチできる、採用コストを抑えられる、ミスマッチを減らすことができる、採用ノウハウが蓄積されるといったといったメリットがある採用手法です。
一方で、ダイレクトリクルーティングのデータベースを日々検索して、スカウトメールを作成・送信する、また、応募後には志望度を高めるためのカジュアル面談を実施するなど、運用工数もかかります。従って、社内で運用工数を確保したり、また、ダイレクトリクルーティングの運用に強いRPOを契約したりすることが必要です。
また、スカウトメールで優秀層にアプローチして応募してもらった場合、応募時点ではあまり志望度は高まっていません。従って、現場社員、経営層も巻き込んで魅力付けを実施していく必要があります。
採用イベント開催企業
採用イベントを利用することで、企業は求職者と接点を持ち、採用につなげることができます。
民間の採用イベント開催企業が実施している採用イベントの種類は基本的に以下の2つです。
・合同企業説明会
・マッチングイベント
企業にとって採用イベントは「求職者と顔を合わせて直接魅力付けできる」ことが大きなメリットです。しかし、対面イベントであれば人員や資材の準備も必要ですし、イベント参加の費用も発生します。
採用イベントを成功させるためには、自社の採用ニーズに合った採用イベントを選ぶこと、事前準備を入念に行うこと、アフターフォロー体制を整えることなどが重要です。
採用管理ツール（ATS）ベンダー
採用管理システム（ATS）とは、Applicant Tracking Systemの略です。企業が行う人材採用活動において、応募者の情報管理、採用スケジュールの進行管理など、人材採用に関する業務を一元管理し、採用活動を効率的に行うためのツールです。
ATSの機能は主に以下のようなものです。
・求人管理
・応募者管理
・選考管理
・内定者管理
・データ分析
・レポート機能
採用管理システム（ATS）を提供しているベンダーによって、ATSの用途や特徴は変わってきます。新卒向け、中途採用向け、アルバイト採用向け、新卒/中途問わず管理可能、など適した用途があり、さらに連携サービスもATSごとに異なります。
ATS選定の際には自社に必要な機能を有しているかどうかが重要なポイントです。自社に合ったATSを選定することができれば、採用担当者の負担を軽減し、採用活動を効率的に行えるようになるでしょう。
適性検査ベンダー
採用活動においては、書類選考や面接と併せて、適性検査を用いることがお勧めです。
適性検査を活用することで、面接だけでは見抜くことが難しい採用リスクの軽減、入社後のミスマッチによる早期離職を防ぐために役立てることができます。新卒だけではなく、中途採用でも適性検査を導入する企業が増えています。
適性検査には一般的に「能力検査」「性格検査」の2種類があります。能力検査は地頭検査、性格検査は特性検査、パーソナリティ検査などと呼ばれる場合もあります。
適性検査を提供する会社も多数あり、検査内容も様々です。そのため、導入にあたっては自社が求める人材や適性を明確にすることが必要です。自社の既存社員に実施して、優秀層・ハイパフォーマーとローパフォーマーの区別ができるかが選定のポイントです。
幅広く採用支援サービスを提供している会社10選
採用支援サービスを利用してみたいが、自社に必要な採用支援の相談から始めてみたい、といった場合には次のような幅広く採用支援を行っている会社を利用するのがよいでしょう。
ジェイック
HRドクターを運営する株式会社ジェイックでは、新卒採用・若手採用の支援（人材紹介、ダイレクトリクルーティング、採用イベント）、また、適性検査ツール、採用管理ツールを提供しています。
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リクルート
リクルートは国内最大手の総合人材サービス企業です。新卒採用、中途採用を含めて採用支援に関する総合的なサービス提供を行っています。マイナビと同じように求人広告であるリクナビ、リクナビNEXTをベースに、新卒紹介・人材紹介などでも国内トップクラスの実績を持っています。また、適性検査や採用管理、RPOなども提供しています。
マイナビ
マイナビは「マイナビ」や「マイナビ転職」を運営している国内トップクラスの大手総合人材サービス企業です。マイナビでは、求人広告を中心に、人材紹介、RPO、ATSなど幅広く提供しています。
ネオキャリア
ネオキャリアは累計10,000社以上の支援実績がある採用支援サービス会社です。新卒・中途・アルバイトまで幅広く採用支援を行っており、求人広告、人材紹介、ダイレクトリクルーティング、また、採用代行・アウトソーシング、各種ツールなど幅広く採用支援サービスを提供しています。
マンパワーグループ
マンパワーグループは世界第3位のシェアを誇る総合人材サービスです。55年以上の人材ビジネスを通し培ったノウハウを活かし、採用代行サービスなどを提供しています。採用代行サービスの提供企業として老舗であり、新卒・中途・アルバイトまで幅広く対応。人材採用の課題洗い出し、採用戦略の立案、雇用後の定着まで対応する採用代行（RPO）も行っています。
パーソルキャリア
パーソルキャリアは知名度の高い転職ブランド「doda」をはじめとして、総合的に人材サービスを提供しています。中途採用領域が中心ですが、新卒採用支援でもサービスを提供しています。中途採用に関しては人材紹介・Web求人広告・ダイレクトソーシング・イベント、新卒採用では人材紹介・ダイレクトソーシングのサービスが提供されています。中途採用の採用戦略立案からオペレーションまで一貫して支援するパーソルキャリア RPOサービス（採用代行）もあります。
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エン・ジャパンは求人情報サイトである「エン転職」をはじめとして人材紹介、スカウトサービス、採用管理システム、適性テストなど様々なサービスを提供しています。エン転職の特徴として、日本最大級の会員数と、高い若手比率があげられます。総会員数は1000万人、会員の約70％が35歳以下の若手となっています。（2023年11月 公式サイト情報より）社会人向け（中途採用）求人サービスが主ですが、学生向け（新卒採用）求人サービスも提供しています。また、2022年7月にはダイレクトリクルーティングサービス「エン転職ダイレクト」もリリースされています。
キャリアデザインセンター
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まとめ
採用支援サービスは、名前のとおり、採用活動を支援するサービスの総称です。サービス内容や支援範囲は、サービスの種類や提供企業、プランによって異なります。
採用支援サービス全体で見れば、以下のように幅広い課題解決やニーズに対応可能です。
- 応募が少ない
- 内定辞退が多い
- 採用担当者の負担を減らしたい
- 採用のレベルアップを図りたい
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なお、HRドクターを運営する株式会社ジェイックでも、以下のように幅広い採用支援や採用管理ツールの提供を行なっています。
（母集団形成・人材紹介）
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