人材紹介サービスは、新卒採用でも中途採用でも、求人広告などと並んで企業の採用活動を成功させるために有効な手法の1つです。
人材紹介はどのような仕組みで提供されており、また、採用活動で使ううえでどんなメリットやデメリットがあるでしょうか。
また、人材紹介サービスを利用する際、どうすればうまく活用できるでしょうか。
本記事では、人材紹介事業を運営してきた見識を踏まえて、人材紹介のメリット・デメリット、活用のポイントを解説します。
<目次>
人材紹介とは?
記事では最初に、人材紹介とは何か、人材派遣や紹介予定派遣との違いを確認しておきます。
人材紹介とは?
人材紹介は、有料職業紹介と呼ばれるサービスであり、採用活動を行う企業からの依頼を基に、求人要件に合致した候補者を紹介する仕組みです。
人材紹介サービスは、求人企業にヒアリングして、スペックや人物像のすり合わせ、求人内容の把握、求人票の作成。
そして、自社の登録者や人材募集用のネットワークから最適な候補者を探し出して、求人紹介、応募意思の獲得、面接の日程調整、採用条件の調整、内定承諾の獲得まで、採用活動の全プロセスをサポートしてくれます。
人材紹介には、いくつかの種類がありますが、一般型・登録型と呼ばれる通常の人材紹介サービスは、完全成果報酬であり、初期費用などはなく、採用が決定(内定承諾若しくは入社)した時のみ成果報酬(紹介手数料)が発生することが一般的です。
人材紹介と人材派遣・紹介予定派遣との違い
人材派遣は、人材派遣会社が派遣労働者と雇用契約(派遣契約)を結び、労働力を求めている企業に派遣するサービスです。
派遣先となる利用企業は、派遣会社に費用を支払い、派遣会社から派遣労働者に給与が支払われます。
これに対して、人材紹介の場合は、人材紹介会社はあくまでマッチングの役割であり、労働者は入社する企業と雇用契約を結びますし、一般的には無期雇用が前提です(ただし、案件によって無期雇用派遣や契約社員スタートという場合もあります)。
このように人材派遣と人材紹介は、「労働力を求めている企業と労働者をマッチングする」という機能は似ていますが、採用の目的、雇用契約の関係、雇用形態などが全く異なります。
人材紹介の手数料の相場や計算方法については以下の記事で詳しく解説しています。
次に紹介予定派遣は、人材派遣から発展したサービスの一種です。
紹介予定派遣では、最初は人材派遣として企業に派遣されている労働者を、一定期間後に直接雇用(基本的に無期雇用)に切り替えるサービスです。
いわば、派遣期間をお互いの“お試し期間”として利用するイメージです。
企業が紹介予定派遣を利用する際、派遣期間中は派遣会社に派遣費用を支払い、その後、直雇用に切り替える際には紹介手数料を支払います。
紹介予定派遣は人材派遣と人材紹介の掛け合わせ的なサービスといえます。
お互いに内情や相性を見極められる反面、直雇用に切り替わるかは分かりませんので、正社員としての就業を目指す応募者にとってはリスクがあり、そこまで大きな市場規模にはなっていません。
人材紹介のメリット
本章では人材紹介のメリットを7つ紹介します。
メリット① 初期コストをかけずに済ませられる
前章で述べたように、一般の人材紹介サービスは、完全成果報酬型となります。
採用が成功して求職者が入社した時点(新卒の場合は内定承諾時点)で成果報酬が発生しますので、初期のコストがかかりませんし、ムダな費用が発生する恐れもありません。
求人を掲載したりサービスを契約したりした時点で費用が発生する求人広告やダイレクトリクルーティングなどのサービスと比較した時、大きなメリットです。
後述しますが、人材紹介サービスを利用する際は、複数の紹介会社に並行して求人を依頼することがうまい活用方法になるでしょう。
メリット② 返金保証が存在する
人材紹介は成功報酬型の料金体系であることに加えて、万が一、採用した人材が早期に退職してしまった場合には、返金保証の規定が設けられていることが一般的です。
返金保証とは、入社後一定期間の間に退職した入社人材に対する紹介手数料の一部または全額を返還する制度です。
返還金額や期間は人材紹介会社によって異なりますが、一般的には入社後1ヶ月以内であれば全額、2か月以内であれば50%、3か月以内であれば25%といった程度になっています。
返金保証は早期退職による費用面のリスクを低減できるメリットがあります。
メリット③ 求職者のフィルタリングをしてくれる
人材紹介では、人材紹介会社の専任担当者が企業の採用要件に合致する転職希望者を探して推薦します。
この際、専任担当者は転職希望者の経歴やスキルだけでなく、志向や適性も考慮して選別もしてくれます。
人材紹介では推薦する求職者のフィルタリングをしてくれるため、企業は採用要件を満たした応募者に絞って選考プロセスを進めることができるようになります。
ある程度のスキルを持った経験者を採用したい場合などには、非常にありがたいメリットです
メリット④求人への応募意思を獲得してくれる
人材紹介では、人材紹介会社のアドバイザーが求職者から応募意思を獲得してくれます。
求人広告でなかなか応募者が集まらない企業にとっては、人材紹介は母集団形成するうえで有効な手段となり得ます。
メリット⑤ 採用活動の手間を代行してくれる
人材紹介サービスを使うことで、採用活動をより効率的に行うことができます。
人材紹介では、求人票の作成、求人紹介、応募意思の獲得、面接の日程調整、採用条件の調整、内定承諾の獲得まで、採用活動の全プロセスをサポートしてくれます。
これにより、求人企業は採用プロセスで大量の応募書類を確認したり、面接のスケジューリングをしたりする手間を大幅に削減でき、その分、別の業務に集中できるようになります。
特に、経営陣が採用活動を兼務で行うスタートアップやベンチャー、中小企業の場合には、非常に有難いでしょう。
メリット⑥ 急な採用ニーズにも対応できる
企業では、欠員が生じたり、新拠点のオープンに経験者必要になったりいった、急な採用ニーズが生じることも多々あります。
人材紹介は、こうした緊急な人員確保のニーズにも迅速に対応してくれることもメリットです。
人材紹介会社は、自社の求人サイトやネットワークを通じて多くの転職希望者と接点を持っています。そのため、企業が求める条件に合う人材をスピーディーに見つけ出し、紹介することが可能です。
メリット⑦ 非公開で求人を出せる
非公開で求人募集できるということも人材紹介の特徴です。非公開での求人は、社内外に採用状況を知られたくない場合や、競合他社に事業動向を知られたくない場合などに有効です。
非公開求人の場合は、人材紹介会社が保有する登録者データベースなどの限られた媒体でのみアプローチを行います。
人材紹介のデメリット
本章では、人材紹介サービスを利用するうえでの留意点3つを紹介します。
人材紹介サービスを利用する際は、デメリット部分を把握したうえで、補うための施策を並行する、自社にとって許容できるデメリットかを検討するなどして活用しましょう。
デメリット① 採用単価が高止まりする
採用単価とは、1人あたりの採用費用を指す言葉です。人材紹介サービスを利用する場合、採用が成功した時に手数料(成果報酬)を支払うことになります。
若年層の場合などは定額制であることもありますが、一般的には入社人材の想定年収×30%〜35%が手数料の相場です(売り手市場になると35~40%に値上がりします)。
従って、年収600万円の人材を採用した場合、一人当たり180万円〜210万円の費用がかかることになります。これは他の採用手法に比べると高額です。
また、3人採用すれば、成果報酬も3人分発生します。
求人広告やダイレクトリクルーティング等であれば、1回の利用で複数名を採用できれば、その分採用単価が下がりますが、人材紹介の場合は単価が下がりませんので、その点でも単価が高止まりします。
完全成果報酬で返金保証がある、応募者をフィルターして推薦してくれる、手間を代行してくれるというメリットの代わりに単価の高止まりがあるわけです。
自社にとってのメリットデメリッ・デメリットを考えて利用を判断しましょう。
デメリット② 採用ノウハウが蓄積されない
人材紹介会社は、企業と求職者の仲介役として、求人企業や求人内容への魅了づけ、面接日程調整などの採用プロセスを代行してくれます。
これは、求人企業の担当者にとって、工数を削減できるというメリットですが、反面、社内に採用ノウハウが蓄積されないということでもあります。
人材紹介会社に依存しすぎると、自社で採用活動を行う際の足かせになる可能性あります。
デメリット③ 紹介会社から紹介されない場合がある
求人要件が市場に少ない人材の場合は、人材紹介会社からの推薦はどうしても少なくなります。このこと自体は求人広告でも、ダイレクトリクルーティングだろうが同じです。
但し、人材紹介会社に依頼する場合、以下のような場合も、推薦が上がってこないケースがあります。
- 自社の採用力に見合わない応募スペックを出している
- 紹介会社からして求人の応募意思を取りにくい状態になっている
- 紹介会社と十分なコミュニケーションが取れておらず、応募意思の獲得に必要な情報を渡せていない
- 求人内容が、依頼した紹介会社の得意分野と異なっている
- 極端な紹介手数料の値引きを要求している
人材紹介サービスを活用するためのポイントと注意点
本章では、人材紹介サービスを利用するに当たっての注意点とポイント7つをお伝えします。
ポイント① 信頼できない紹介会社は避ける
人材事業は初期資本があまり要らないため、新規参入が比較的容易です。そのため、紹介会社のほとんどは個人や従業員数名の小規模企業です。
企業規模が小さいからといって信頼でいないわけではありませんが、信頼できない紹介会社は避けることが大切です。
選定する時は、特に以下の点に気を付けると良いでしょう。
- 小規模企業の場合は、代表者などの経歴が透明で信頼できそうか?
- 紹介手数料や契約内容などの透明性が高いか?
- プライバシーマークを獲得している会社かどうか?
ある程度、紹介会社の質を絞りたいようであれば上記に加えて、厚生労働省が支援している「優良職業紹介事業者」の認定を受けているかを基準にすると安心です。
ポイント② 適切な紹介会社を選ぶ
業界、職種、エリアなど、自社のニーズに合致した得意分野を持った紹介会社を選ぶことが大切です。人材紹介会社のサービスには、総合型や専門型、イベント型などそれぞれ特徴があります。
- 幅広い人材にアプローチしたい、多くの人材を推薦して欲しい場合 ⇒大手の総合型
- 専門性の高い人材を採用したい、マッチング精度を追求したい場合 ⇒専門型や一気通貫型(法人側と求職者側を同じ人が担当する)
- 自分の目で確かめたい場合 ⇒イベント型
といった観点で、人材紹介会社の規模感や得意分野、また担当者との相性などを踏まえて契約する紹介会社を検討することが大切です。
ポイント③ 求める人材像を明確にする
人材紹介サービスを利用するにあたり、求める人材像が明確でないと、人材紹介会社が適切な候補者を紹介できなかったり、採用した人材とのミスマッチが生じたりする可能性があります。
したがって、人材紹介会社に依頼する前に、自社が求める人材像を明確にしておくことが重要です。人材像を明確にすることは、以下のメリットがあります。
- 人材紹介会社に適切な候補者を紹介してもらいやすくなる
- 自社の採用基準や評価軸を明確にすることができる
- 入社後のミスマッチや早期離職を防ぐことができる
ポイント④ 求人の魅力やメリットを分かりやすく示す
前述したように、人材紹介サービスでは専門の担当者が、求人の魅力やメリットを候補者に分かりやすくPRして伝えてくれます。
しかし、候補者が求人に応募するかどうかは、求人の内容が大きく影響します。
ですから、企業の特徴や強み、働く環境や仕事のやりがいなどが伝わるよう、分かりやすく、かつ魅力的な求人票を作成することは大切です。
人材紹介サービスの場合、紹介会社側で求人票を作成してくれることが多くなりますが、参考資料や必要な情報をきちんと提供しましょう。
ポイント⑤ 選考の対応スピードを速くする
人材紹介会社からの推薦に対して迅速に返信する、面接日程や条件交渉などのコミュニケーションにスピーディーに対応するといったことも非常に大切です。
人材紹介会社では、1人の候補者に対して複数企業の求人を紹介することが一般的です。そうすると、その中に反応スピードが遅い求人企業があれば、紹介会社からすると手間になります。
対応の遅れが重なると、求人紹介や推薦の優先順位を下げられてしまうこともありますので、対応スピードの向上は大切です。
選考の対応スピードを早めることは、内定承諾率等の向上にも繋がります。求職者は複数の企業と同時進行で転職活動をしている場合が多く、選考が長引くと他社に流れてしまう可能性が高まります。
選考の対応スピードを高めることで、競合他社に差をつけることができるでしょう。
ポイント⑥ 候補者の評価ポイントやNG理由、採用意欲などのフィードバック
人材紹介社からの推薦や面接結果に関して合否の判断をスピーディーに返すといったことに加えて、なぜ合格か? なぜNGか? どこを評価したか? どこが懸念点か? そして評価の状況などをフィードバックすることも大切です。
フィードバックすることで、人材紹介会社側で今後の推薦に反映したり、候補者へのフィードバック、懸念点や志望度の確認などをしてくれたりするので、より良質なマッチングや採用成功に向けた連携を取ることが出来ます。
ポイント⑦ 無理な価格交渉をしない
人材紹介サービスは、採用が成功したときに紹介手数料が発生する成功報酬型の料金体系です。紹介手数料は、人材紹介会社が提供するサービスの対価であり、人材紹介会社の収益源です。
従って、あまり強引に料率を値切ると、紹介会社にとって推薦する優先順位が下がり、契約はしたが、人材が推薦されないということが生じます。
もちろん採用枠が大量にある、紹介しやすい求人であるといった条件があれば、価格交渉をすることは有効です。
おすすめの人材紹介サービス10選
人材紹介サービスには、幅広い業種・職種を取り扱う「総合型」と、特定の専門業界・職種に特化した「特化型」の大きく2つのタイプがあります。
記事の最後では、おすすめの人材紹介サービスを「総合型」「特化型」合わせて10社紹介します。
【総合型】リクルートエージェント|株式会社リクルート
リクルートエージェントは、株式会社リクルートが手がける人材紹介サービスで、幅広い業種・職種・地域の求人を取り扱っています。
同サービスの強みは、年間登録者約135万4000名(2021年4月1日~2022年3月31日の間のサービス登録者数)、年間決定約5万6000名(2021年度実績)という日本有数の紹介実績があること、国内20拠点展開による全国で人材紹介が可能であること、求職者に直接リーチできるデータベースがオプションにあることなどが挙げられます。
https://www.r-agent.com/business/
【総合型】パソナ人材紹介サービス|株式会社パソナ
人材派遣業界で有名なパソナグループが提供している人材紹介サービスです。
パソナ人材紹介サービスの特徴は大きく3つあります。
- 1.採用支援実績の40%を占めるハイクラス人材の採用支援に強みを持っている
- 2.経理・人事・法務をはじめとする管理部門系職種の採用支援を得意としている(職種別採用実績の42.3%が管理部門系)
- 3.各業界の豊富な知識を有するコンサルタントでチームを編成しており、ピンポイントで最適な人材の紹介が可能
上記に挙げたような、クライアント企業の経営課題や人材ニーズを深く理解した万全のサポート体制により、同サービスは、オリコン顧客満足度®調査「転職エージェント」ランキングで、4年連続総合1位を受賞しています。
https://www.pasona.co.jp/clients/service/js/
【総合型】doda人材紹介サービス|パーソルキャリア株式会社
doda人材紹介サービスは、パーソルキャリア株式会社が手がけている総合型人材紹介サービスです。
750万人(2022年12月末時点の累計)という業界トップクラスの会員数を誇っており、若手・中堅層や専門性の高い人材を始めとする多様な求職者層と、多岐に渡る幅広い業種・職種に対応しています。
同サービスでは、法人担当のリクルーティングアドバイザーと人材担当のキャリアアドバイザーの強い連携による、人材募集から入社までをトータルでサポートする体制に強みを持っています。
また、業界や職種に応じた専任担当制をとっており、専門性を活かした採用戦略のアドバイスや転職希望者への求人の魅了付けなど、企業/人材双方から高い評判を得ています。
【特化型】MS-Japan|株式会社MS-Japan
MS-Japanは、株式会社MS-Japanが提供する職種特化型の人材紹介サービスです。
同サービスは、経理・財務、人事・総務、法務などのバックオフィス系職種、および、会計事務所・監査法人、税理士、公認会計士、弁護士などの仕業・専門職に特化した採用支援が特徴です。
MS-Japanは、業界特化型エージェントのため、管理部門・士業に精通したキャリアアドバイザーが在籍しており、独自の集客源による他のルートでは出会えない専門職の紹介が可能です。
https://www.jmsc.co.jp/corporate/
【特化型】ポテンシャライト|株式会社ポテンシャライト
ポテンシャライトは、2017年創業の株式会社ポテンシャライトが提供する、スタートアップに特化した採用支援サービスです。
特に、シード期からシリーズAラウンドのステージにいるスタートアップ企業の人材採用支援で強みを持っています。
また、同社は採用支援だけでなく、採用ブランディングや人事組織領域のコンサルティングもクライアントのニーズに応じて一気通貫で提供しているため、創業間もない制度がまだ十分に整っていないスタートアップ企業にとって、不可欠なパートナーの地位を築いています。
https://www.potentialight.co/service01.html
【特化型】JAC Recruitment|株式会社ジェイエイシーリクルートメント
JAC Recruitmentは海外進出業務をはじめとするインターナショナル領域で活躍できる管理職人材、エグゼクティブ人材に特化した、人材紹介サービスです。
同サービスを手掛けるジェイエイシーリクルートメントは、世界12カ国に広がる独自のグローバルネットワークを持っており、インターナショナル領域による事業比率は50%以上と、業界内でも圧倒的なシェアを誇っています。そのため、特に外資系企業や海外進出中の日本企業への採用支援で高い評判を得ています。
また、JAC Recruitmentでは、企業と求職者の双方に対する支援を1人のコンサルタントが行う「両面型(一気通貫型)」というモデルを導入しています。
企業と求職者を別の担当者を対応するスタイルと比べ、双方のニーズを深く理解した上での紹介となるので、両者にとって、より満足度が高いサービスの提供が可能なります。
https://corp.jac-recruitment.jp/business/for_employers/
【特化型】マーケティング・デジタル・クリエイティブ職種専門の採用支援|株式会社マスメディアン
『宣伝会議』グループの一員として設立された株式会社マスメディアンが提供する、マスコミやクリエイティブの職種に特化した人材採用支援サービスです。
同社の強みは、マスコミ、広告、クリエイティブ分野の出版と教育事業で67年の歴史のある『宣伝会議』が保有する、最先端の情報や豊富なネットワークを持っていることです。
これにより、マーケティング・クリエイティブ分野の求人数・転職支援ではNo.1クラスの実績を誇っています。
また、職種特化型のエージェントでありながら、採用サポートを行った企業は約6,000社と、採用実績でも定評があります。
【特化型】レバテック|レバテック株式会社
レバテックは、ITエンジニアやWebデザイナーに特化した人材紹介を行う採用支援サービスです。
同サービスを手掛けるレバテック株式会社は、IT・Web業界に特化した専門エージェントとして15年の実績があり、Web・アプリ開発やインフラ構築などのIT系の求人ニーズに対して強みを持っています。
レバテックの1番の特徴は、幅広い業界や職種に対応している総合型エージェントとは違い、IT・Webデザイン業界に特化した専門チームが設けられていることです。
業界や業務の実情に精通したコンサルタントが仲介を担当することで、得意分野やプロジェクトとの相性といったレベルまで配慮した、抜群のマッチング精度にも定評があります。
https://levtech.jp/contact/recruit
【特化型】プロコミット|株式会社プロコミット
プロコミットは、株式会社プロコミットが提供する、ベンチャー・スタートアップに特化した採用支援サービスです。
プロコミットは、創業間もないベンチャーから、上場企業まで、同業界のさまざまな企業と太いパイプを持っています。
プロコミットは以下の3つの強みを基に「ベンチャーをメガベンチャーに変える」を掲げています。
- 1.クライアント企業のビジネスモデルの深い理解
- 2.成長ステージに最適な人材の紹介
- 3.高いベンチャー適性を持った人材の紹介
https://www.procommit.co.jp/recruiter
【特化型】ジェイック就職カレッジ®|株式会社ジェイック
ジェイック就職カレッジ®は、HRドクターを運営する株式会社ジェイックが提供する人材紹介サービスです。
就職カレッジ®は、企業と20~30代の若手求職者が、総当たりでマッチング・面接を行う「集団面接会」というオンラインの採用イベントを実施しており、これにより、求人企業は、一度に複数の若手人材全員と接触できるメリットがあります。
また、ジェイックは採用支援・社員教育の事業を展開しており、人材紹介サービスでも、社員教育のノウハウを生かし、紹介する若手人材に事前研修を行う、入社後に活躍支援をサポートする、育成を担当する上司へのアドバイスや研修を提供するといったサポート体制で好評です。
https://www.jaic-g.com/service/adoption/?content=adoption
まとめ
記事では、人材紹介の特徴やメリット・デメリット、活用のポイントと注意点、おすすめの人材紹介サービスを紹介しました。
人材紹介は、採用の手間を削減できる、自社にあった人材を推薦してもらえる、完全成果報酬で利用できるなど大きなメリットのあるサービスです。
一方で、人材紹介だけに頼ってしまうと採用単価が高くなったり、採用ノウハウが蓄積されなかったりするリスクもありますので、メリット・デメリットを考慮して利用を検討してください。
なお、HRドクターを運営する株式会社ジェイックでは、
- 1.若手層の人材紹介サービス「就職カレッジ®」
- 2.新卒層の人材紹介サービス「新卒カレッジ®」
- 3.新卒向けのダイレクトリクルーティング「FutureFinder」
などの採用支援サービスを提供しています。
ご興味あるサービスがあれば、ぜひご覧ください。
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