記事更新日：2023/07/28(金)
勉強やスポーツにおいて「基礎」は最大限のパフォーマンスを発揮するために欠かすことのできないものです。
社会人として働いて成果をあげるうえでも、仕事に必要な「基礎力」があります。
記事では、経済産業省が中心となった2006年に提唱した「社会人基礎力」の概要、また、2018年に発表された「人生100年時代の社会人基礎力」の概要を紹介します。
ヒューマンスキル系につよい研修会社としての知見も踏まえて、人材育成における社会人基礎力の活用メリットや鍛え方のポイントも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
社会人基礎力とは、どのような企業・組織等においても、自らの能力を最大限発揮するための基礎的な能力を指します。
パソコンやスマフォでたとえると、「OS」にあたるものです。パソコンやスマフォでいえば、OSを基盤として、そのうえで様々なアプリやソフトが動きます。
社会人基礎力が「OS」だとすれば、「アプリ・ソフト」は各業種や職種で必要な専門スキル、また会社毎に必要な社内スキル・知識といったものです。
アプリ・ソフトである専門スキルや社内スキルは、新技術の登場や状況変化によって頻繁にアップデートされます。
同じように、OSである社会人基礎力もアプリやソフトの性能を最大限に発揮するためには定期的にアップデートされる必要があります。
パソコンやスマフォで言えば、基盤となるOSがきちんとしていなければ、アプリやソフトがうまく動かないことは想像できるでしょう。
社会人基礎力も同じで、社会人基礎力をきちんと鍛えていくことで、専門スキルや社内スキルをより有効活用することができます。
社会人基礎力は、2006年に経済産業省が中心となってまとめられたものですが、どんな背景があったのか確認しておきましょう。
経済産業省が社会人基礎力を定義した目的は、企業・若者・学校等をつなぐ「共通言語」を構築することでした。
採用企業が、新卒で応募する就活生に対して求めるのは、「コミュニケーション能力」や「チャレンジ精神」といった要素が多いのは昔も今も変わりません。
ただ、「コミュニケーション能力」や「チャレンジ精神」といっても、言葉の指し示す内容は非常に漠然としています。
そのため、企業と学生・学校の間で認識にズレが生じてしまうということが問題になりました。
言葉の定義があいまいだからこそ、たとえば、新卒採用の面接において「接客のアルバイトをしていたので、コミュニケーション能力には自信があります！」といった受け答えをする学生に対して、面接官としては「ちょっと抽象的すぎるんだよな…」と困惑してしまうことも多くありました。
企業側が求める能力について、認識のズレにより誤解してしまっている学生が多かったのです。
そこで、企業が求める能力を具体化して認識のズレをなくし、企業と学生・学校との連携がスムーズになるように、経済産業省が中心となって社会人として必要なスキルがまとめられることになりました。
企業が欲しがっている人材のイメージを明確にし、ミスマッチを減らすことで学生のエンプロイアビリティ（雇用される力）を高める目的でまとめられたのが「社会人基礎力」です。
社会人が身につけておくべきものとして、社会人基礎力以外にもビジネスマナーや一般常識があります。
社会人の基礎と言うと、こういったものを指していると思う方もいるかもしれませんが、経済産業省が取りまとめた社会人基礎力は、ビジネスマナーや一般常識の内容とは大きく異なるものです。
ビジネスマナーや一般常識は、どちらかというと「知識」です。もちろん汎用的なものですが、社会人基礎力というOSの上で働く専門スキルの一種です。
アプリでいうなら利用頻度が非常に高く、汎用的なもの、たとえば、Webブラウザ（GoogleやSafariなど）かもしれません。
一方の社会人基礎力は、あくまでOSであり、業種や職種を問わず仕事で成果を出すうえで役立つ「ポータブルスキル」です。
どちらが重要ということはありませんが、まったく異なるものです。
社会人基礎力がどんなものか？は具体的な要素を見たほうがイメージしやすいですので、次の章で詳しく解説します。
社会人基礎力は、大きく分けると
の３つの能力があり、細かく分類すると１２の要素に分かれます。本章では、具体的に3つの能力分野と12の要素を紹介します。
「一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力」として、以下の３つが定められています。
主体性については、知識労働（いわゆるホワイトカラー）で働く人が増え、さらにIT化やグローバル化が進んだ、また、産業がサービス化するなかで重要性が改めて認識されるようになっています。
現在、ビジネスの変化スピードが早くなり、ITやAIを活用したイノベーションが起こると、インターネットを通じて一気に全世界に、そして、業種や超えて影響を及ぼすようになっていいます。
また、「優れた製品があればいい」わけではなく、現場でサービスが提供され、製品＋サービスによる「顧客体験」が競争力の重要な要素になっています。
このような中で、上司がすべて正解を知っているわけではなく、かつ現場で判断を下していかないといけない、創意工夫して、外部環境の変化に対応していく必要が出てきています。
こうしたことを背景に、上司からの「指示待ち人間」ではなく、自ら考えて意思決定して行動できる主体性がますます強く求められるようになっています。
また、行動を起こして成果につなげるうえでは、周囲の協力を得ながら連携しながら実行していくことが重要です。
そこで必要になってくるのが働きかけ力や実行力です。
「疑問を持ち、考え抜く力」として、以下の３つが定められています。
考え抜く力というと、論理的に物事を整理したり、効率よく正解を導き出したりする能力ととらえる方も多いでしょう。
論理的に話を組み立てて相手にわかりやすく説明するスキルというのは、ビジネスにおいて重要になってきますが、それだけでは不十分です。
「疑問を持ち」という文言がある通り、現在では自分自身で問題を設定する能力というのが大事になってきます。
だからこそ、課題解決力ではなく、課題発見力なのです。
そして、もちろん課題に対して「これが問題だ」「これがダメだ」といっているだけの人は求められませんので、それを解決する計画力や創造力が必要になってきますし、考えた解決策を実行するための力も必要になってくるわけです。
現在は、「正解が無い時代」とも言われるように、価値観の多様化が進み、時代の変化も速くなってきています。
そのような状況下で自分なりの答えを出すというのは、容易なことではありません。
だからこそ、3つの力をまとめた能力も、「考える力」ではなく「考え抜く力」と、粘り強さが強調された表現になっていいます。
新たな価値を創造するために途中で投げ出さずに努力し続けることが重要であることを表しているといえるでしょう。
「多様な人々とともに、目標に向けて協力する力」として、以下の６つが定められています。
前に踏み出す力のところでもコメントした通り、ビジネスで成果をあげるためには、チームワークが大切です。
「働きかけ力」や「実行力」をより大きな成果につなげるためには、やはりチームで働く力が不可欠です。
だからこそ、新卒採用でも、学生に求める能力として「コミュニケーション能力」を挙げる企業が多いわけですが、チームで働く力は「コミュニケーション能力」の具体的な構成要素について触れられていると捉えることもできるでしょう。
自分の意見をわかりやすく伝える発信力だけでなく、他者を受け入れるための傾聴力や柔軟性も重要であり、自分と他者のバランスをうまく取っていく必要があることが読み取れます。
そして、自己と他者のバランスをうまく取り、周囲と信頼関係を築くためにも、周囲の状況を的確に把握し、ルールを守る力が必要となっていきます。
また、人と働く、自己と他者のバランスをとる中では、どうしても人間関係によるストレスも生じてきます。
だからこそ、「ストレスコントロール力」という項目があるように、チームで働く中で生じるストレスにうまく対処していく能力も必要になってくるわけです。
2018年に経済産業省が新たに発表したのが「人生100年時代の社会人基礎力」というものです。
具体的な中身や、なぜ新たな社会人基礎力を定義する必要性があったのかを紹介します。
「人生100年時代の社会人基礎力」は、健康寿命が延びかつ少子高齢化が進み、人生における“働く期間”が長くなる中で、ライフステージの各段階で活躍し続けるための力として定義されています。
先に定義された社会人基礎力の3つの能力・12の要素を踏まえながら、新たな視点として
という3つの視点が新たに付け加えられています。
「人生100年時代」の到来により、個人の働き方や社会参加のあり方は多様化しています。
これまで以上に長期にわたって働くことが前提となり、「働く」ことと「学ぶ」ことの一体化が重要となってきました。
産業構造が変わる中で、ひとつの企業で一生働き続ける終身雇用が保証されていた時代は終わりました。
また、同じ企業で長く働くことができたとしても、AIの登場といった技術革新の中で、ずっと“同じ仕事”をすることは難しくなっています。
もともと社会人基礎力は、学生や就活生、また新人や若手の育成を目的として定義されたものです。
しかし、上記のような“人生100年時代”を迎えた中で、新人や若手だけでなく、すべての社会人が“自ら学び続ける”ことが必要となっています。
上述した通り、ずっと“同じ仕事”をすることができないなかで、リスキリング（DX化などに伴う学び直し）が注目されているのもご存じのとおりです。
こうした背景のなかで、新人や若手に限らず、すべての世代を対象に「キャリアが長期化した現在の社会人に必要な力」として定義されたものが「人生100年時代の社会人基礎力」です。
以下で、これまでの「社会人基礎力」の3つの能力・12の要素に、新たに追加された３つの視点、それぞれを見ていきましょう。
「学び（何を学ぶか）」とは、「学び続けることを学ぶ」ことを指しています。
誰もがキャリアの中で“学び直し”をすることが求められるようになった中で、学び続ける力が求められています。
学び続ける上では、まず何を学べばいいのかを明確にする必要があります。
また、単純な知識労働や知識集積などが、どんどんITやAIに取って代わられるなかで、自らの強みを強化し弱みを補完して能力を発揮するための力として、「考え抜く力」がより一層重要になるとされています。
「統合（どのように学ぶか）」とは、自らの視野を広げる、そして、自己の体験・経験や能力と、他者が得意なものを組み合わせて、目的の実現に向けて統合することです。
イノベーションとは「新結合」であると言われ、アイデアのほとんどは「既存の要素や常識・考え方を、新たな視点で組み合わせたものである」とされます。
今後に必要となってくるイノベーションや価値創造、相乗効果を発揮していくうえでは、「統合」が重要なポイントになってきます。
持ち寄って価値を創出するためには「考え抜く力」や「チームで働く力」がより一層重要になります。
創造力を発揮するためには、一人で学ぶよりも大勢で議論した方が新たな視点に気づきやすいものです。
他者の力をうまく取り入れながら新しいものを作り上げていくのが、統合なのです。
「目的（どう活躍するか）」とは、自己実現や社会貢献に向けて行動することを指します。
人生100年時代になり、キャリア自律が謳われるようになった通り、自分のキャリアを会社に依存する時代は終わりを迎えつつあります。
自分の人生を何のために使うか、働くことに自分なりの意味を見出し、自分のキャリアを自分で作ることが求められています。
そこで必要なのが、目的という考え方です。上記のような「何のために働くか」という目的を見出し、そして、実行に移していくことが求められます。
実際に実行していく上では、「前に踏み出す力」が重要です。
目的を見出し、また、学びや統合によって良いアイデアが得られたとしても、それらを実行できなければ意味がありません。
学んだ内容をどのように生かしていくのかまでをきちんと考え、行動に移していくことが大事になってきます。
組織の人材育成に、社会人基礎力の考え方を入れることもおすすめです。
社会人基礎力には、ビジネスで成果をあげていくためのポータブルスキルが分かりやすく定義されています。
ビジネスマナーや専門スキルと違って、基盤となるポータブルスキルは定義すること自体が難しい側面があります。
従って、既に定義されている社会人基礎力をひとつの目安として活用すると、ポータブルスキルのトレーニングを実施しやすくなります。
そして、社員の社会人基礎力を高めていくメリットには大きく2つが挙げられます。
「心理的安全性」とは、1999年に組織行動学を研究するエドモンドソンによって提唱されたもので、「チームの他のメンバーが自分の発言を拒絶したり、罰したりしないと確信できる状態」と定義されています。
2016年にGoogleが「生産性が高いチームの特徴」をデータで研究してプロジェクトアリストテレスの結論として「生産性が高いチームは心理的安全性が高い」結論で、HRやマネジメント分野では一躍有名になりました。
心理的安全性の確保は、社会人基礎力を発揮していくうえでも重要になってきます。
仕事をしていく中で社員が「自分の行動が、周囲の迷惑になってしまうのではないか？」「アイデアを出そうとしても、優れたものでなければバカにされてしまうのではないか？」と感じてしまう環境下では、主体性や創造力といった力を発揮していくのは難しくなってしまいます。
社員が持つ能力を最大限に発揮できるようにするために、土台となる心理的安全性の確保を意識しましょう。
社会人基礎力を育成する際には、フィードバックも大切です。
社会人基礎力のような抽象的なポータブルスキルは、資格取得や技術レベルなどと違って、「自分のレベルがいまのどのぐらいか？」「どこができていて、どこに課題があるか？」が自分自身で分かりづらいものです。
だからこそ、上司や先輩から適切なフィードバックを行うことで、現状を認識してもらい、成長を促すことが大切になります。
厚生労働省の『令和元年版 労働経済の分析』では「適切なフィードバックは、仕事に対して活力、熱意、没頭の３つがそろった状態であるワーク・エンゲージメントを高める効果もある」とされています。
適切なフィードバックをするには、以下のポイントが大切です。
の３つがポイントです。また、フィードバックを効果的なものにするためにも、心理的安全性が確保されていることが大切です。
心理的安全性が確保されない環境でフィードバック、とくに成長課題に対するフィードバックを行なってしまうと、「評価を下げられるかもしれない」「人間関係が悪くなってしまったかもしれない」といった不安をメンバーに抱かせてしまう可能性もあります。
社会人基礎力は、知識や資格と違って見えづらいものです。だからこそ、的確なフィードバックによって現状や強み・弱み、課題が把握できるようになり、強化につながります。
適切なフィードバックは、エンゲージメントの強化や主体性の発揮にもつながります。心理的安全性が確保された環境のもとで、活発なフィードバックが行われるようにしていきましょう。
社会人基礎力を鍛え上げるには、心理学や脳科学の知見を取り入れることも有効です。
たとえば、無意識下での思考の偏りである「バイアス」や、簡略化した思考によって判断を下してしまう「ヒューリスティック」の存在を知ることは、判断力やコミュニケーション能力を高めるうえで、大いに役立ちます。
ノーベル経済学を受賞した認知科学者であるダニエル・カーネマンの著書『ファスト＆スロー』によると、人間の思考には、
の2つがあるとされています。
じつは人間の思考の大部分は、無意識や直観であるシステム1によって処理されています。
そして、システム1のなかに存在するのが、少ない時間と労力で判断を下せるようにするバイアスやヒューリスティックです。
さまざまなバイアスやヒューリスティックは「こういう場合は、たいていの場合こうしたほうがいい」、たとえば「黒や濃い紫、濃い青などの食べ物は、腐敗していたり、毒があったりすることが多いから食べないほうがいい」といった形で、傾向や過去の知識を生かして判断を簡略化して早くするためのものです。
そして、システム1は無意識下で働きますので、多くの人は自分の判断や思考にバイアスやヒューリスティックの影響があることを自覚していません。
その結果として、普段のコミュニケーションにおいても、無意識下での決めつけや前提のズレによって摩擦が起こってしまい、トラブルに発展するケースもあるわけです。
バイアスやヒューリスティックなどの存在を知り、理性的に影響を取り除けるようにすることで、チームワークを向上させ、過去の常識にとらわれずに創造力を膨らませたり、判断ミスによる計画倒れを防止したりといった効果も期待できます。
社会人基礎力を鍛え上げるには、判断や思考を歪める無意識のバイアスやヒューリスティックにはどのようなものがあるのかを学び、理性的に歪みを修正できるようになることも有効です。
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