新型コロナウイルスの影響で急速に拡がったオンライン研修
新人研修やスキルアップ研修、管理職研修等、企業にとって人材育成は欠かせないものであり、これまでは対面での集合研修を中心に人材育成（Off-JT）は実施されてきました。しかし、新型コロナウイルスへの対応として、集合研修が難しい中で、オンライン研修の導入が加速しました。
対面での集合研修が難しい中で実施された3つの代替パターン
今回、緊急事態宣言に伴って集合研修が実施できなくなった中で取られた選択は以下の3つです。
社員の人財育成にとって不可欠な人材育成。とりわけ、緊急事態宣言の発令直前に入社となった新入社員の研修は延期や中止することが難しく、最もオンライン研修への代替が進んだ分野です。オンライン研修とは、動画やインターネットのWEB会議ツール等を使って実施する研修を指し、大きく3つの種類に分けられます。
- 動画配信（従来型のe-learning）・・・あらかじめ制作した研修用動画を受講者に視聴、テストやレポート提出等を組み合わせておこなうタイプのオンライン研修。
- ウェビナー・・・動画配信をリアルタイムでおこなう形式でのオンライン研修です。いわばテレビの“生放送”です。BtoCの領域では、この数年でYouTubeライブ、Facebookライブ、インスタライブ等で一気に普及しました。リアルタイムで配信する分、旬のトピックを扱えることが特徴であり、またチャット機能や音声を使って双方向性を持たせることも可能です。
- 双方向型のオンライン研修・・・WEB会議ツール等を用いてリアルタイムでおこなうオンライン研修で、最も対面型の研修に近いイメージです。ツールによっては、「50人の受講者を5人×10グループに分割して、15分のグループワークをおこなう」等も可能であり、対面研修でおこなっていた内容をかなりの割合で代替できます。
対面でなければ効果が期待しにくい、代替手段が見つからない、優先順位が低い等の理由で、一旦は、延期ではなく、研修の実施そのものを中止する選択もありました。
新入社員研修で言えば、Off-JT期間を短くして、現場配属-OJTを早めに始めた企業もあるかと思いますし、HRドクターを運営するジェイックでも合宿型の社内研修等は、緊急事態宣言後もいつ実施できるかの目途が立たず、講師の予定を押さえることも困難なため、一旦中止という決定をしました。
ただし、研修の中止は、その分、人材育成が停滞することになりますし、研修への参加意欲、成長意欲が高い社員の意欲を削いでしまうことになりますので、何らかの代替手段を模索することが必要です。
研修内容の緊急性や重要性を踏まえて、研修を延期するという選択もありました。多くの会社で、新入社員研修以外の集合研修は、延期したケースが大半でした。しかし、緊急事態宣言後も、新型コロナウイルスへの対策は必要とされており、その中で、従来通りの集合研修を実施するかの意思決定は難しい部分があります。
また、“密接”を避けようとグループワークを実施しない形になるようであれば、オンライン研修に代替する方が生産性として高くなるケースも多いでしょう。
緊急事態宣言が終了した今、改めて延期した分の研修をどうするか、各企業で意思決定が求められています。結論を先送りにしたままですと、延期した分だけ人材育成は遅れてしまい、機会損失に繋がってしまいます。
