内定者研修を成功させるポイント | おすすめの内容や注意点

内定者研修はどのような目的で行われる研修でしょうか。特に重要な3つの目的を確認しておきます。

入社に向けた不安払しょく

内定者は内定を承諾してからも入社への不安を抱えているものです。多くの内定者は、「本当にこの会社でよかったのか」「職場にうまくなじめるだろうか」などと不安を感じています。

これらの不安を払しょくする機会となるのが内定者研修です。他の内定者や既存社員と交流してつながりを構築したり、自社の社風や魅力を改めて伝えて内定者自身が志望動機を再確認したりする機会にしましょう。

どのような人と一緒に働くのかの理解、内定を承諾した理由の確認、入社後に活躍できるイメージの獲得といったことが、入社に向けた不安や懸念の解消につながります。

入社後の活躍や即戦力化

内定者研修を行う目的として、入社後の活躍・即戦力化の促進も挙げられます。
入社前に社会人としてのマインドセットや必要最低限のスキルを身につけてもらうことで、入社後もスムーズに働いてもらいやすくなるでしょう。

また、社会人として働いたことがない学生は、入社後に思い描いていた理想と現実のギャップに衝撃を受ける、いわゆるリアリティショックが生じがちです。
社会人としての心構えを内定者研修で共有したり、業務の一部を疑似体験してもらったりすれば、リアリティショックを減らしてスムーズに業務へと馴染み戦力化のスピードが上がることが期待できます。

内定辞退や早期退職の防止

内定者を入社まで放置しておくと、こまめにやりとりを重ねる場合と比較して、内定辞退につながるリスクが高まります。
内定者は「全く連絡がないけれど大丈夫だろうか？」など、さまざまなことを考えて不安が大きくなり、「他社のほうがいいかもしれない」と感じる可能性も高まります。

また、入社後に前述したリアリティショックが大きくなると、早期退職の可能性が高くなります。

自社で活躍できると判断して採用した人材が内定を辞退したり早期離職したりすることは、何としても避けたいものです。

内定者研修を実施することは、不安を払しょくして内定辞退を防ぎ、またリアリティショックへの心構えなどをつくることで早期退職の予防につながります。

内定者研修を実施する際は、以下に挙げる5つのゴールを意識することが有効です。研修の目的に応じて、どのゴールに重きが置かれるかは変わります。5つのゴール、それぞれの内容を紹介します。

志望動機の再認識

内定者の気持ちを高めて内定辞退を防ぐためには、「なぜ自分はこの会社で内定承諾したのか」という志望動機に立ち返ってもらうことが重要です。

会社説明会で経営陣が話した自社のビジョンや魅力を、研修で再度伝えるようにしましょう。内定者が応募時に感じた志望動機を再認識し、気持ちが高まりやすくなります。

研修にワークやプレゼンを取り入れるのも有効です。内定者が自分の志望動機を『思い出す/振り返る/整理する/アウトプットする』ことが志望動機の再認識につながります。

不安や懸念点の解消

内定承諾して入社するまでの間、学生は認知不協和からくる不安を感じやすくなります。入社が近づいてくるということは選択肢がなくなっていくということでもあり、「本当にこの会社でよかったのだろうか」という不安が生じます。

だからこそ、内定者研修では『あなたの選択は間違っていない』というメッセージを発信する必要があります。
志望動機の再確認や先輩社員との座談会、キャリアパスや研修制度に関する説明も、不安や懸念の解消に役立つでしょう。

学生から社会人へのマインド転換

即戦力化に重きを置く場合には、内定者研修で目指すゴールの一つに学生から社会人へのマインド転換が挙げられます。

リアリティショックを減らすためにも、会社に採用された意味や会社から期待されていること、即戦力化に向けた心構えなどを、研修を通じて考えてもらいましょう。
社会人へのマインド転換を入社前に実施しておけば、入社後の育成負担も軽減されるでしょう。

基本的なマナーやビジネススキルの習得

社会人に求められる基本的なビジネスマナーやビジネススキルの習得も戦力化につながる要素の一つです。
挨拶の仕方や名刺の受け渡し方法、正しい電話対応のやり方など、社会人に必要なマナーやスキルは数多くあります。事前に習得しておけば、入社後の即戦力化を図ることが可能です。

また、上記のようなものだけでなく、入社後に資格や知識が必要な場合にはそういった必要知識のインプットをしてもらうことも有効です。

こういったスキル系の内定者研修は、『あなたたちを育成する体制がちゃんとある』『研修をきちんとやっていくことで活躍できる』といったメッセージを感じさせることで、不安の解消にもつなげられます。

チームワークの形成

内定者研修では、チームワークの形成や同期の絆形成をゴールとして意識する場合もあります。研修中に内定者同士のコミュニケーションを活性化させることで、横のつながりが生まれて、内定辞退の防止や入社後の相互フォローにつながります。

研修を成功させるためには、いくつかのポイントを押さえておくことが重要です。本章では、内定者研修を成功に導くための基礎となる2つのポイントを紹介します。

内定者の状況、スキルや特性の把握

研修内容を検討する際は、内定者の状況を確認しましょう。例えば、入社後に向けてマインドセットがかなり出来上がっている状態であれば、研修の内容は不安払しょくよりも戦力化に向けた内容に重きを置いたほうが良いでしょう。

一方で、第1志望として承諾した人が少なく内定辞退の恐れがあるような状態で戦力化に向けた研修をやっても効果は薄いでしょう。内定者の状況に合った研修でなければ、不安をあおったり、逆に退屈さを感じさせたりすることになります。

なお、研修を通して内定者のスキルや特性を確認することも大切です。スキルや特性を入社前にある程度把握することで、入社後の配属先や研修内容を考える際の参考になります。

研修の目的とゴールの明確化

研修を成功に導くためには、研修の目的とゴールを明確化しておく必要があります。目的とゴールがはっきりしていなければ、中途半端な研修になってしまうでしょう。

前述した内定者の状況を踏まえたうえで、研修を通じて入社までに受講者がどのような状態になってもらいたいのか、きちんと考えて内容を設計することが大切です。目的ごとにプログラムを組んでいくとよいでしょう。

目的やゴールが複数ある場合は、優先順位をきちんと設定しましょう。『これだけは必ず習得してもらいたい』というゴールを決めれば、軸になる内容を決めやすくなります。

一般に研修設計する時、ゴールが曖昧になる・複数になるほど、効果性の高いプログラムを設計しにくくなります。1回の内定者研修に全部盛り込もうとせず、きちんと絞り込んで、かつ優先順位を付けることが大切です。

 
内定者研修でよく実施されるプログラムには、以下のようなものが挙げられます。研修を考える参考にしてください。

グループワーク

他の内定者とチームを組み、協力しながら課題解決に取り組むグループワークは、多くの内定者研修で取り入れられる定番プログラムです。

与えられた課題を自分たちで解決することを通じて、ルールを理解する力や問題解決力、協調性を鍛えられます。入社後にチームとして働くことへの意識や責任感も強められます。

グループワークを通して同期との交流を生み出せることから、入社前の不安解消にもつながります。内定辞退や早期退職の防止を図れるでしょう。

既存社員との座談会やディスカッション

内定者研修には、既存社員との座談会やディスカッションを取り入れるのもおすすめです。内定者同士が交流するグループワークだけでなく、既存社員と新入社員が交流する機会も設けましょう。

先輩社員との対話を入れることで、実際にどのような人と働くことになるのか、どのような業務を行うのかが分かり、入社後の働き方がイメージしやすくなり、不安を解消できます。

業務に関連するスキル研修

内定者研修には業務に関するスキル研修を取り入れるのもおすすめです。最低限のビジネスマナーを覚えてもらえば、スムーズに社会人としてのスタートをきれます。

前述のように必須資格があったり、業務に知識が必要だったりする業界や職種では、e-learningや教材提供等を通じて、内定者研修にスキル研修を組み込む例が多くみられます。

なお、スキル習得を課題にして、進捗や提出の状況を通じて入社意欲や辞退リスクを測ることも可能です。また、採用選考だけでは分からなかった能力レベルも見えてくるでしょう。

内定者アルバイト

採用人数が多くない場合は、内定者研修のひとつとして内定者アルバイトを組み込むことも有効です。内定者アルバイトのメリットは、入社後のギャップが解消されること、社員・同期とのつながりが増えることなどです。

アルバイトでは社員の補佐業務に携わることが多く、業務を通して基礎的なマナーやスキルの習得も図れるでしょう。また、「自分でも仕事ができる」と入社前に自信もつけてもらえます。

アルバイトを通して企業側が内定者を深く知ることができるのもポイントです。ある程度の適性を測ることもでき、入社後の配属先を決める際にも役立つでしょう。

内定者研修の主な実施スタイルには、集合研修・オンライン研修・e-learningの3種類があります。それぞれの特徴やメリット・デメリットを確認します。

集合研修

研修スタイルの中で最もスタンダードなのが対面型の集合研修です。企業の会議室を使ったり外部の会場を借りたりして開催します。

対面での研修は、周囲とコミュニケーションが取りやすく、チームワークを形成するのに適しています。人間関係を作りやすいことや体感型のコンテンツを実施するのに向いています。

オンライン研修

オンライン研修は、パソコンとネット環境があれば場所を問わず参加できます。会場費や交通費などを企業が負担しなくて済む、遠方に住んでいる人が参加できることが大きなメリットです。

双方向の対話型で行うオンライン研修なら、グループワークや座談会も実施できます。集合研修では質問するのをためらってしまう人でも、オンラインならチャットで気軽に質問できるでしょう。

「気軽にできるオンライン研修で座談会等を通じて不安払しょくをはかり、集合研修で同期間のチームビルディングと入社後に向けたマインドセットを進める」といった形でうまく組み合わせることが有効です。

e-learning

集合研修やオンライン研修は、時間を同期させる形で実施する研修です。時間を合わせるからこそ、双方向でのコミュニケーションやグループワークを実施できます。一方で、全員に参加してもらえないケースが生じることや、高頻度で実施しにくい側面もあります。

知識や情報のインプットが中心となる場合は、いつでも動画を視聴できるe-learningを活用すると良いでしょう。
なお、オンライン研修や座談会に関して、当日に録画したものを提供・公開することで、一種のe-learningとして欠席者をフォローすることも可能です。

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内定者研修を実施するに際しては、以下の2点は注意を払っておきましょう。内定者に義務づける場合と研修を行うタイミングです。

内定者に義務づける場合

研修内容によっては、内定者全員に参加してもらいたいものもあるでしょう。ただし、研修への参加を強制、義務付ける場合は、内定者の同意と賃金相当額の支払いが必要となる場合があります。

形式的には自由参加のケースでも、「業務に必要不可欠なスキルの習得」が目的で、実質的に出席が必須となるといった場合は、参加者に賃金を支払う必要があるとみなされる場合もあります。

とくに最近は内定者側もインターネット上で情報収集するケースが増えています。やり方や伝え方を誤ると、「ブラック」な印象を与え、内定辞退の引き金となる場合もありますので注意しましょう。

研修を行うタイミング

内定者研修を行う場合は、前もってスケジュールを決めておきましょう。研修実施日を事前に伝えておけば、学生側も予定を立てやすくなります。

学業やアルバイト、他のインターン等で忙しい内定者もいますので、開催直前に通知すると参加できない人が多くなるでしょう。あらかじめ日程を伝えておけば参加率が向上し、内定辞退防止効果も高まります。

なお、参加率を上げるためには、前述のとおり、出席ハードルが低いオンライン研修やe-learningなどを活用することも大切です。

内定者研修は、入社前の不安の解消や内定辞退・早期退職の防止などを目的として行う研修です。

研修によく組み込まれるプログラムは、グループワークや既存社員との座談会などです。自社の内定者の状況を踏まえて、何を目的とするかにきちんと設定して、研修を設計しましょう。

研修の実施形式も集合研修・オンライン研修・e-learningなど、目的や状況に適した実施方法を選ぶと良いでしょう。

 
記事の冒頭でも紹介しましたが、HRドクターを運営する株式会社ジェイックでも、内定者研修を実施していますので、ご興味がございましたら、以下のURLから研修の詳細をご確認ください。

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