HRテック（HR Tech）とは？普及の背景や市場規模、技術・領域を解説

HRテックとはどのような概念であり語源でしょうか。普及するHRテックの概要や市場規模を簡単に確認しておきます。

HRテックとは

HRテックは、人事を意味する“Human Resources”と“Technology”から構成された造語で、読み方は“エイチアールテック”です。人事分野のIT技術を活用したソリューション全般を指しています。

テクノロジーを利用して採用や育成を効率化・最適化し、組織の生産性向上など人的資源領域の各種課題を解決するサービスの総称と考えて良いでしょう。HRテックは採用、タレントマネジメント、人材育成、労務・給与などあらゆる人事業務をカバーしています。

たとえば、採用分野のHRテックサービスは、さらに“マッチング”や“選考管理・見極め”“採用マーケティング”と細分化されます。また、タレントマネジメント分野でも“人材管理”“人事評価”“エンゲージメント”“人事可視化・分析ツール”“社内コミュニケーション”と多彩なサービスが提供されいます。

HRテックは人事業務の自動化や可視化によって組織の生産性向上に寄与することを目的に普及が加速しています。HRドクターを運営するジェイックでは多様なHRテックサービスを一覧できる“HR Techサービス カオスマップ”を公開しています。

HRテックの市場規模

さまざまなサービスが登場しているHRテックの市場はどの程度の規模になっているのでしょうか。調査によると国内のHRテック市場規模は2020年に1,381億円であり、前年比115％と確実な伸びを示しています。

多くの企業が人事業務を効率化・高度化するためにHRテック導入を進めており、特に新型コロナウイルスによる就業環境の変化もHRテックへのニーズを加速させています。リモートワークやオンライン採用に対応して、人事業務のあり方や業務フローを見直す必要が生じているためです。

HRテックの市場は今後も伸長が予測されており、2025年には3,278億円、2020年比で約2.4倍への成長が見込まれています。

また、海外の市場規模は厚生労働省のWebサイト内に掲載されている資料で2019年のHCM（Human Capital Management）アプリケーション市場規模はUS$30.8B（約300億ドル）、日本円で3兆円以上とされています。

HRテックは日本国内の市場も順調に拡大しており、今後も一層の成長が期待できる分野といえます。

引用：【SEED PLANNING】シード・プランニング、HRテクノロジーの市場規模を算出
引用：【厚生労働省】HRテクノロジーの現況と今後の展望

HRテックが急速に普及している要因を3つの点から説明します。

IT技術の発展

HRテックの導入が進む背景として大きな影響を与えているのがIT技術の発展です。人事部門は採用や人事評価など、「人」が絡むからこそ定性的な側面も多く、データもアナログに管理されていることも多くありました。

一部の大企業では、現在のHRテックに近いシステムを導入していましたが、自社で設計から開発・運用まで実施するオンプレミス型である場合が多く、導入や管理に高額のコストが必要でした。そのため多くの企業にとってHRテックはハードルが高かったのです。

しかしIT技術の進歩によって、HRテックサービスはオンプレミス型からクラウドサービス型へと移行し、安価に利用できるようになりました。

HRテックソリューションの多くは企業規模やメンバー数による価格体系となっており、中小企業でも大企業が利用していた精度の高いHRテックサービスを導入しやすくなったのです。

人材採用競争の激化

少子高齢化にともなう労働人口の減少や知識労働の浸透もHRテックの普及を加速させる要因となっています。人材採用や育成、配置を効率化して組織の生産性向上につなげる必要性が企業に高まっているのです。

長期的なトレンドとして、人口減少は避けることが出来ないものであり、今後も企業間での優秀人材の獲得競争が激化していきます。難しくなる一方のエンジニア採用は典型的な事例といえるでしょう。

企業は採用活動を効率化し、人事担当者が採用計画の策定や人材要件の設定、そして選考といった採用コア業務に集中する環境を構築するためにHRテックを活用し始めています。

また終身雇用制の崩壊によって人材の流動化が一般的となり、優秀な人材の流出を防止するための対策も求められるようになっています。人材育成や人事配置の最適化、評価の公正化を目的としてHRテックを利用する企業も増加しているのです。

HRテックの導入は、優秀な人材を確保し流出を防ぐためにも欠かせない取り組みとなっています。

戦略人事の必要性

人事部門を取り巻く環境の変化もHRテックの導入に影響を及ぼしています。人事部門に対して戦略人事のニーズが高まってきた点もHRテックの活用が広がる背景となっています。戦略人事は、経営戦略に密接したものとして人的資本の設計・管理を行っていく考え方です。

これに伴って人事部門には単なるオペレーション的な機能ではなく、経営戦略を担う一員としての立ち位置が求められつつあります。人事部門のトップとしてCHRO（Chief Human Resource Officer）を配置する企業も増加しています。

人事部門に経営計画を反映した人事戦略と実行が要求されるため、既存業務の効率化・高度化をもたらすHRテックの活用が広がっています。

HRテックの進化を支えているのはどのようなIT技術があるのでしょうか。代表的なIT技術を4つ紹介します。

クラウドサービス

インターネット等を経由して利用できるサービス形態を指す“クラウドサービス”はHRテックを支える重要な技術です。クラウドを活用したサービスはSaaS（Software as a Service）と呼ばれ、HRテックを提供するソリューションの主流となっています。

10数年前まで、現在HRテックとして提供されているようなサービスは一部の大企業が自社専用のためにコンサルティング企業やシステム開発企業に発注して開発するものでした。その場合、開発費は数千万円から数億円にもなってきます。

しかし、クラウド技術の発展により、SaaSサービスが主流となったことで、これまで大手企業が自社専用に開発していたようなサービスが、数万～数十万円で利用できるようなり、中堅中小企業のHRテックサービスの導入を後押ししています。

AI（人工知能）技術

直近でHRテックの進歩に重要な役割を果たしているのはAI（人工知能）技術です。AIはビッグデータと呼ばれる大量のデータをもとに機械学習を行ない解析する技術で、HRテックでは人材のスキルや経験、性格、志向などに関するビッグデータが用いられます。

たとえば営業成績の高い人材の傾向を解析して採用活動に役立てたり、退職のリスクがある人材へのフォローを通じて人材流出を防止したりするなどの役割に利用されます。

HRテックはまだ新しいジャンルであるためAIの解析対象であるデータが不十分な領域もあり、現在は発展途上ともいえる段階です。今後さらに精度が高まり、役割を拡げていくことが期待されています。

RPA

RPA（Robotic Process Automation）もHRテックを構成する要素の一つです。RPAはソフトウェアが設定されたプロセスを順番どおりに実行する技術です。

RPAは、人間が行なってきた作業をソフトウェアによって代替する取り組みであり、多くの企業で定型業務の自動化に活用されています。HRテックの分野では各種のデータ入力作業や勤務時間の集計、また給与計算などで実用化されています。

人事担当者は負担が大きかった定型業務をRPAに代替することによって、人事戦略の策定や組織管理などコア業務に集中できるようになります。RPAを利用したHRテックソリューションは人事部門の業務省力化に貢献するため、今後さらにニーズが高まっていくと考えられています。

モバイル端末

モバイル端末の普及、性能の進化もHRテックに影響を与えています。企業内からなどに限定されていたソフトウェアへの接続が、クラウドの活用によって外部からも可能になり、更に性能進化によりモバイル環境からも利用できるようになっています。

今までパソコンから利用していたアプリケーションをはじめとする専門ツールをどこからでも使用できるようになりました。その結果、直行直帰や外部での仕事が多い職種、また店舗や工場などでもモバイル端末を使うことでサービスにアクセスできるようになりました。

結果として、勤怠管理や業務日報、人材育成などの分野で、モバイル端末と組み合わせたHRテックサービスが普及するようになっています。

さまざまな領域にわたっている人事業務のなかで、HRテックはどのような分野で活用されているでしょうか。採用、タレントマネジメント、労務・勤怠・給与計算、組織管理・マネジメント、その他という5つの分野に分けて説明します。

採用

HRテックは採用の分野でも幅広く導入されており、代表的なソリューションとしては採用管理システムが挙げられます。ATS（Applicant Tracking System）とも呼ばれる採用管理システムは採用業務を管理するソリューションです。求職者情報や面接の日程、選考の評価など煩雑な管理業務を一元管理できます。

採用管理システムの導入は採用担当者の工数を削減するだけでなく、面接の日程調整をスムーズにしたり、求職者に関する情報を集約し使いやすくしたりするなどのメリットをもたらします。さらにエントリー数や選考通過率のデータを蓄積・分析できるため、PDCAを通じた採用活動の質の向上に役立てることができます。

採用分野は市場が大きいため、さまざまなHRテックソリューションが登場しているのが特徴です。ダイレクトリクルーティングやリファラル採用に特化したソリューション、特定のスキルや職種、属性の求職者と企業をマッチングするような採用支援型のサービスも増加しています。

HRテックによって各種データの活用が容易になったことから、採用マーケティングに力を入れる企業の増加が、採用分野でのHRテック活用を加速させています。

タレントマネジメント

企業内の人材育成や人事配置にもHRテックソリューションの導入が進んでいます。従来、企業は異動や昇格、また勤怠や給与の管理など人事担当者の業務効率化を目的とした人事システムを運用されてきました。

しかし、HRテックが進む中で登場してきたのは、タレントマネジメントという形で、企業の人的資本をより生産的に活用するためのサービスです。タレントマネジメントシステムと呼ばれるサービスではメンバーのスキルや適性、マインドなどさまざまな情報を管理・分析します。人材育成や人事配置を最適化してメンバーのモチベーション向上や離職率の改善に役立てるのです。

またタレントマネジメントシステムにはメンバー・組織の管理機能や目標管理機能、人事評価機能なども用意されていることが多く、人事部門の各種業務の効率化や分析力の向上も図ることができます。

人口減少による人手不足や人材の流動化、それに働き方改革の推進など人事部門を取り巻く外部環境の変化がHRテックへのニーズを高め、タレントマネジメントシステムの普及につながっています。

労務・勤怠・給与計算

労務や勤怠、給与計算の分野でもHRテックが活用されています。オンラインで勤怠の登録や各種申請が可能な勤怠管理システム、また各種勤怠管理や労務・給与管理等を自動化・効率化するHRテックサービスは、目的とメリットがわかりやすく、企業が導入しやすいサービスです。

たとえば、勤怠管理システムは休暇や出張の申請の承認にも対応しており、人事担当者がメンバーの勤怠状況を一元管理することができます。また給与計算システムと連動してデータをそのまま利用できるサービスであれば、業務の効率化にも役立ちます。

近年、フレックスタイムや裁量労働制など勤務体系が複雑化する中で、労務管理の業務負担を増加させてきました。さらに新型コロナウイルスによるテレワークの普及によって、さまざまな形態に対応できる勤怠管理システムへのニーズは高まっています。

組織管理・マネジメント

組織管理やマネジメントでも、HRテックのソリューションが活かされています。タレントマネジメントと隣接する分野になりますが、組織内の稼働管理やコミュニケーション、ピアボーナスツールなどが、組織管理やマネジメントに紐づくHRテックサービスです。

とくに社内コミュニケーション分野でもHRテックソリューションは多く活用されています。SlackやChatWorkを業務に取り入れてテレワーク環境におけるコミュニケーションインフラを整えている企業は非常に増えています。

組織管理やマネジメント関連のHRテックサービスは、タレントマネジメントや人事評価系のツールや、グループウェア、とくにカレンダー系のサービスとAPI連携するなど、複数のHRテックサービスを通じて組織の生産性を向上できるようになっています。

その他

他にもHRテックは企業内でさまざまな用途に利用されています。たとえば、メンバーのストレスチェックを行なったり、健康状態を管理できたりするサービスもその一例です。サービス上で産業医やカウンセラーに質問や相談できる場合もあります。

企業側にとってもメンバーの勤怠状況と合わせ過労を防ぎ心身を健全に保つなどのケアに利用できるメリットがあります。

また、eラーニングもHRテックのなかでは早期から利用されてきました。メンバーがオンラインで学習できるオンデマンド型が主流で、さまざまな内容から必要なカリキュラムを選択して学ぶことができるようになっています。

就業の価値観の多様化からメンバーへの学習機会やスキル獲得機会の提供は重要性を増しており、福利厚生の一環として活用している企業もあります。またコロナ禍によるオンライン化に伴って、学習管理のシステム（LMS）なども導入企業が増えています。

HRテックを適切に導入して使いこなすには、適切なサービスの選定から社内で利用を積極化させるための施策など、いくつかのポイントがあります。本章ではHRテックを活用するうえで注意しておくべきポイント4つを説明します。

導入目的を明確にする

HRテックを活用するためのポイントは、まず導入する目的を明確にすることです。「HRテックを導入すれば業務が効率化しそうだから」といった曖昧な理由では、HRテックを有効に活用することは難しいでしょう。

HRテックはあくまでツールに過ぎません。利用する企業側が解決したい課題を明らかにして、「何を実現するのか」を明確にしてサービスを選定する必要があります。課題を明確にする際には、業務の棚卸し等も有効です。解決したい課題の明確化、業務の洗い出し等を通じて、何のためにHRテックを導入して、何を実現したいかをしっかり検討しましょう。

HRテックの分野にはさまざまなサービスが登場しています。各サービスの機能も多岐にわたり、製品ごとの特徴も異なっています。自社が導入する目的を明確にして、ニーズに合致するサービスを選ぶ必要があります。

長期的に取り組む

HRテックを活用しメリットを享受するために、長期的な取り組みとすることも欠かせないポイントです。HRテックは蓄積されたデータの分析や解析から人事業務を効率化させるソリューションも多く、その場合にはデータの集積に一定の時間がかかります。

多くの企業が利用するようになってきたとはいえ、HRテックはまだまだ発展途上の段階にあり、今後、AI技術の進歩等と掛け合わせて有効性はさらに高まると考えられています。

なお、利用する側のメンバーにとっては、HRテックが導入されることで新たなサービスの操作を習得する必要に迫られることもあります。勤怠管理など、導入へのハードルが低いHRテックなら早期定着を図りやすいでしょう。

しかし、タレントマネジメントシステムのように新たな価値をもたらすHRテックの場合、メンバー側のリテラシーが追いつかないことも多々あります。こうした利用側のリテラシー向上という意味でも、ある程度の時間軸で目標設定や活用のステップを設計することが大切です。

個人情報の取扱に配慮する

HRテックはメンバーに関するさまざまな情報を収集し活用します。スキルや資格、経歴だけでなく、マインドや志向、コンピテンシー、人事評価などにおよぶ場合も多いでしょう。

とくにタレントマネジメントシステムや採用管理システムなどは、広く公開できない情報が集まります。企業には個人情報の取扱への配慮が求められますし、集めた情報のアクセス管理等に関しても注意が必要です。

効果を検証する

HRテックを導入したら、一定の期間後に効果の検証を行なうことも必要です。採用活動であれば求職者数や選考通過率、採用までのスパンなどにHRテック導入前と比べ変化が見られるかどうか検証できます。

社内コミュニケーションツールであれば、メンバーの利用状況からサービスの浸透をチェックすることができます。アンケート機能を搭載しているタレントマネジメントシステムなら、メンバーへのアンケートを通じて効果を図るとともに新たな課題の発見につなげることもできるでしょう。

使いづらい、機能が不足しているなどの意見があれば、カスタマイズしたり、場合によってはサービスを解約・変更したりする対策も重要です。

HRテックの導入はサービスの利用が目的ではなく、社内の人事業務を効率化させ高度化させることを目指す取り組みです。クラウド型で提供されていることが多いからこそ、毎月のランニング費用が発生します。毎月の利用料としては相対的に安価ですが、

一方で、蓄積すると大きな金額になります。しっかりと投資対効果が見合っているのかを検証しましょう。HRテックの効果を最大化させるためには、効果の検証と改善するPDCAを回すことが大切です。

HRドクターを運営するジェイックでは主要な採用サービスやタレントマネジメント、労務管理まで一覧できる“HRtechカオスマップ”を提供しています。新型コロナ禍で導入が加速した“社内コミュニケーションツール”や“人材管理ツール”を含む150種類以上のサービスをまとめています。

採用戦略や人材管理サービスを探されている方、労務/給与管理のオンライン化をお考えの方、e-learningやLMSをお探しの方は “HRtechカオスマップ”をぜひご活用ください。

HRテックを活用することで、企業は人事業務の効率化や社内の活性化等を実現できます。クラウドサービスの進化に伴って、人事部門において採用から人材育成、人事配置、評価そして労務・給与管理などあらゆる場面でHRテックの利用が進んでいます。

HRテックは多種多様なサービスがリリースされているため、特徴や違いを理解したうえで最適な製品を選ぶにはいくつかのポイントを押さえることが大切です。あらかじめ自社の導入目的を明確にしたうえで社内からも意見を収集することが大切ですし、導入後も1年後などにきちんと効果検証することが大切です。

HRテックは最新のIT技術に支えられています。AI技術などのテクノロジー進歩を背景に、HRテックサービスの高度化は今後も続いていくと考えられます。したがって、最新のHRテック動向を把握しておくことも重要です。

最新動向のチェックにはHRテックサービスを一覧化した“HRTechカオスマップ”がおすすめです。以下よりダウンロードください。