研修とは？企業研修の目的と主な種類、メリット・デメリット等を紹介

記事では最初に、企業研修の目的とゴールを確認しましょう。

研修とは？

多くの企業では、業績や企業価値向上のために、社員の仕事能力を高める様々な学びを提供しています。

研修はこのような社員の仕事能力を高めたり、業務で必要な知識やスキルを習得させたりすることを目的として学び全般を指します。

大きくOff-JTとOJTに大別される企業研修すが、一般的に「研修」という場合には、Off-JTを指すことが多いでしょう。

本記事でも、リアル会場での対面もしくはオンライン上で、講師と社員が集まって実施するタイプの集合研修を対象として解説していきます。

なお、OJTの実施ポイント、また、OJTとOff-JTを組み合わせるポイントなどは以下で紹介していますので、ご興味あればご覧ください。

研修の目的とゴール

研修を考える上で、まず大切なのは目的とゴールです。冒頭でもお伝えしたように、企業は業績や企業価値の向上につなげるために研修を実施しています。

したがって研修の目的は、「社員に業務で成果を上げられる人材になってもらうこと」と言えます。

効果を考える時間軸の長さや直接的な効果と間接的な効果などはありますが、研修の究極的な目的は「業務で成果をあげる人材を育てる」ことです。

次に、研修のゴールは何でしょうか。習得すべき知識やスキルは研修に応じて様々ですし、知識やスキル習得を目的としてない研修もあります。

ただ、先述の研修目的から考えると「研修で学んだことを実際の業務で活用すること」、言い換えれば、研修前後で成果につながる新しい『行動変容』を起こすことがどの研修にも共通するゴールだといえます。

このように企業研修は、研修で得た学びを実際の業務で活用して成果を創出することに重点が置かれています。

したがって、研修の企画や設計をするうえでも、「誰に、どんな行動変容が起きて欲しいのか」というゴールを、研修ごとに明確に定めることが重要です。

「研修」と「講習」「セミナー」の違い

研修と同じような文脈で用いられる「講習」と「セミナー」について、研修との違いを簡単に紹介します。

まず「講習」は、あるテーマに沿って講師が説明し、参加者は講師の解説を見たり聞いたりしながら理解を深めていく学びの場をさします。

「研修」が行動変容や成果の向上といった“先にある目的”に重きをおくのに対して、「講習」は“学ぶという行為”に重きをおいて使われる印象です。

そして、「セミナー」も、講師の話を聞くという点では「講習」と共通していますが、セミナーは講習と比べるとより幅広い文脈、また手軽なイメージで使われることが多いでしょう。

法律用語のようにきちんと定義が決められている言葉ではありませんので、知識のインプットだけなくワーク等も含めて実施して業務成果の向上を狙うものは「研修」、体系的な知識のインプットをメイン目的とするものは「講習」、最新の事例やノウハウなどをスクール形式中心で学ぶものは「セミナー」という感覚で使い分けると良いでしょう。

研修には、目的やゴール、対象者や実施方法によって様々な種類があります。

分類するうえではいくつかの切り口がりますが、まずは企業研修の大きなくくりとしては「社内研修」と「社外研修（外部研修）」について紹介します。

社内研修、特徴とメリット・デメリット

「社内研修」とは、自社の人事部門や組織開発部門が主体となって、企画・設計・実施までを行う研修です。

社内研修の代表例としては、人事部のスタッフが講師やトレーナーとなって実施する新入社員研修や階層別研修などがあります。

また、自社業務に精通したベテラン社員が登壇し、専門知識を習得させる研修を行う企業も多くあります。

なお、「自社の社員のみで実施する研修」を社内研修という場合もありますが、記事では「自社の社員が登壇する」ものを社内研修と定義します。

社内研修のメリットは、自社特有の業務知識やノウハウ、事例や用語を研修に盛り込んで実施していける部分です。

もちろん外部研修においても、きちんとした講師であれば基本的な業態や社内用語をある程度反映して研修は実施してくれます。

しかし、実際に実務をやってきた社員が事例等も含めて実施できる社内研修と比べるとある程度表面的にはなってしまうでしょう。

したがって、自社や自業界特有の知識やノウハウを習得させたいのであれば、社内研修に分があります。

また、成果を上げている社員が講師となり定期的に研修を行うことで、自社の暗黙知を社内に展開できる点も社内研修のメリットといえます。

逆に、社内研修のデメリットとしては、見知った社員同士が集まって行うことが多いため、新しい刺激が乏しく、マンネリ化しやすい点です。

ロールプレイングなどをする場合に緊張感が作りにくい場合もあるでしょう。

受講者に「気づき」を与え、新しい行動変容を生むことも、研修の目的の1つです。社内研修の場合、教える内容や登壇講師などは社内のリソースに限定されます。

社外のノウハウや知恵を取り入れる、また、第三者に指導してもらうことによる納得感や緊張感を活用したい場合には社外研修が向いているかもしれません。

社外研修（外部研修）特徴と、メリット・デメリット

「社外研修（外部研修）」とは、研修会社などに委託して実施する研修です。HRドクターを運営している株式会社ジェイックも研修会社のひとつです。

外部研修には、自社の社員のみを集めて外部講師を呼んで実施するタイプと研修会社が主催する公開型の研修に社員を派遣するタイプの2つがあります。

外部研修は本当に数多くのテーマで提供されており、入社直後の新人にビジネスマナーを教える「新入社員研修」、部下を持つ管理職を対象にした「管理職研修（マネジメント研修）」、プログラミングなど専門スキルを学ぶ「IT技術研修」など、目的やテーマに応じて多岐に渡るプログラムがあります。

社内研修と比較したとき、外部研修のメリットは大きく3つあります。1つ目は、社内リソースでは提供が難しいスキルやノウハウを、プロフェッショナルの講師から体系的に習得できる点です。

2つ目は、研修の企画～設計～実施までの全ての工程を一括でアウトソースできるため、準備や運営の手間を削減できる点です。最後に、外部の第三者に指導してもらうことによる納得感や緊張感です。
 

社外研修のデメリットですが、大きくは2つです。1つ目は、外部への支払いが発生する点です。

研修や講師の金額というのは品質によってもピンキリですが、一流の講師であれば、1日研修で数十万円はかかります。

そのため、場合によっては、研修の企画が進んだ段階で上層部から予算の承認が下りず、実施に待ったがかかるケースも伺います。

デメリットの2点目は、研修プログラムの設計や実施を外部講師が担当するため、自社に合わせた内容のカスタマイズが難しい部分です。

前述した通り、自社の社員のみを集めて講師を呼ぶ場合には、研修プログラムや使う言葉や事例などを多少カスタマイズ可能ですが、公開型の研修に社員を派遣する場合には、原則としてカスタマイズができません。

前章でも触れたように企業研修の種類は、目的やテーマ、対象者、実施形態などに応じて多岐に渡ります。

本章では代表的な研修の種類、研修を考えたり研修会社を探したりする切り口として、「階層別研修」「職種別研修」「業界別研修」「スキル研修」「マインド研修」の5つを紹介します。

階層別研修

ある程度以上の企業規模であれば、社員を年次や経験でいくつかの階層に区分することができます。それぞれの階層に応じて、業務で各社員に求められる成果や期待事項は違ってきます。

階層別研修とは、各階層の社員に求められるスキルや能力を体得させることを目的に、階層別で実施される研修です。

階層別研修は、各階層の社員を対象に一律で実施することで、対象層の全員が一定水準のスキル習得が可能となり、組織全体（階層全体）のスキルやレベルを底上げしたい、共通言語を作りたい場合などに適した研修です。

従って、社内の研修制度を整えていくときは、まず階層別研修の切り口を押さえておくと良いでしょう。

代表的な階層別研修としては、入社直後の新入社員を対象とした「新入社員研修」、2年目～5年目の若手層向けの「若手社員研修」、チームリーダーや係長クラスの人を対象にした「中堅社員研修」、新しく管理職に昇進する人向けの「新任管理職研修」、チームや組織を率いて成果を上げることを期待される管理職向けの「上級管理職研修」などがあります。

職種別研修

企業には、営業・販売、人事・労務、経理・財務、技術・開発、生産など、さまざまな職種があります。

職種別研修は、各職種の業務を遂行する上で必要となる専門的な知識やスキルを身に付けることを目的とした研修です。

具体的には、営業職を対象とした営業研修、採用や人事評価など人事職を対象とした人事研修、専門分野の知識や技術が求められる技術職・研究職向け研修、店舗で販売や接客を担当する人を対象とした販売職向けの研修などです。

職種別研修は、階層研修と同じように「各職種に新規で着任した人を対象として実施される全般的な研修」に加えて、営業研修であれば「新規開拓営業研修」や「提案営業研修」、人事向け研修であれば「採用力強化研修」や「人事評価制度研修」といった形で、各職種内の分野に応じてさらに細分化して研修を実施するケースも多いでしょう。

業界別研修

人材育成はすべての企業にとって共通の課題ですが、社員研修に求められる内容は業界ごとに違いもあります。

業界別研修とは、それぞれの業界ごとに求められる知識やスキルの習得を目的とした研修を言います。

業界別研修では、「IT業界向け」であればプログラミングやプロジェクトマネジメント、「金融業界向け」であれば財務諸表の読み方やリスクマネジメント、「商社向け」であればビジネスデータ分析や交渉力向上、「サービス業向け」であれば接遇研修や店長研修、「介護業界向け」であればクレーム対応や施設長研修…といったイメージです。

職種別研修や階層別研修と重複する部分も大きいですが、職種別や階層別ではなく、業界特化の切り口で研修を探す・考えることで自社が求めているプログラムに行きつく場合もあるでしょう。

スキル研修

スキル研修とは、個人が業務で成果を上げるために必要となる様々な知識やスキルの習得を目的とした研修をいいます。

こちらも職種別や階層別・業界別の研修と重複する部分がありますが、身に付けさせたいスキルが明確であれば、スキルの切り口から入ると良いでしょう。

職種等に紐づかないスキル別研修の例としては、問題解決に効果的なフレームワークや思考方法を身に着ける「ロジカルシンキング研修」、チームワークや良好な人間関係の構築を目指す「コミュニケーション研修」、時間管理の使い方を学ぶ「タイムマネジメント研修」などがあります。

また、知識という意味では、たとえば「ハラスメント研修」などもスキル研修に該当するといえるでしょう。

とくに業種や職種を問わないスキル研修のテーマは、成果を上げるビジネスパーソンに共通の土台となるポータブルスキルが殆どです。

階層研修などで意外と開発が抜け漏れているテーマであることもありますので、検討しておくと良いでしょう。

マインド研修

マインド研修は、スキル研修に対比する意味合いで使われる言葉です。

組織風土の改善やチームビルディング、エンゲージメント向上、また、人格醸成やリーダーシップ開発を目的として実施される研修です。

階層研修の内容に含まれたり、スキル研修と多少重複したりすることもあります。

マインド研修としては、たとえば、自身の強み・弱みの発見と活用を目的にした「強み活用研修」、チームビルディングや組織風土の改善を目的とした「考え方研修」や「ソーシャルスタイル研修」、また「リーダーシップ研修」などもマインド研修の要素が大きくなるでしょう。

エンゲージメント向上という意味では「キャリアプラン研修」や「リフレクション研修」などもマインド研修の変形といえるかもしれませんし、「ミッションビジョン研修」や「パーパス研修」などもマインド研修です。

マインド研修というと、少し胡散臭い印象を受ける部分もあるかもしれません。ただ、個人でいえば、スキルを「誰がどんな考え方で使うか？」という部分が考え方でありマインドです。

また、組織でいえば、「組織メンバーの行動や思考に影響する組織風土」もマインドです。

スキル研修等で解決しない組織強化や生産性向上に繋がる部分ですので、研修体系や組織開発を考える上では押さえておきたい研修のひとつです。

記事では、企業研修の目的とゴール、社内研修と社外研修の違い、および代表的な企業研修の種類をお伝えしました。

ひとくちに企業研修といっても、目的やゴール、対象者、テーマなどに応じて様々な種類があります。

しかし、どのような研修を実施するにしても、企業研修では、学んだ知識やスキルを活用し、新しい『行動変容』を起こして業務の成果に繋げていくことが求められます。

そのためにも、「どんな人に、どのような行動変容が起きて欲しいのか」というゴールを、研修ごとに明確に定めることが大切です。

研修を通じてスキルやマインドを高め、社員一人一人が今までよりも大きな成果を上げられるようにすることが企業研修のゴールです。個人の成長が、企業の成長を支える原動力となります。

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