調査結果について、新卒ダイレクトリクルーティングサービス「FutureFinder」の事業責任者であるジェイック佐藤は次のように述べています。
「広報解禁日である3月1日より前に採用選考を開始する企業が約6割、内定出しを開始する企業が約5割、また24卒に比べて採用選考が早期化している企業が約6割、採用活動の実施期間が長期化している企業が約7割という結果になり、新卒採用が早期化・長期化している現状が伺えました。
株式会社リクルートの調査結果によると、24年卒の大卒求人倍率は1.71倍となり、2年連続で上昇しました*。新卒採用の激化により、予定通りに新卒採用が進まない企業も多数あることが、選考開始時期の早期化に繋がっていると言えます。
一方で、留学や公務員試験などにより、4年生以降に就職活動をスタートする学生も一定数存在します。こういった学生の就職活動時期の分散も、就職・採用活動の長期化につながっていることが考えられます。
特に中小企業においては、採用活動の早期化や長期化は、担当者の業務量、採用コストの増加に繋がります。新卒採用を成功させるためには、早い時期から自社の事業内容や強みなどの情報を積極的に発信すること、採用直結型インターンシップの導入など採用方法を見直し、自社の望むスケジュールで採用活動を完了させる工夫をすることが必要になると言えます。」
*株式会社リクルート公表:リクルートワークス研究所「大卒求人倍率調査(2024年卒)」