最近、中途採用の採用手法も多様化していますが、従来からある求人媒体は、いまも中途採用のメインとなる手法の一つです。
ただ、求人媒体も昔と比べると種類も豊富になり、それぞれ特徴や強み、得意分野などが異なります。
したがって、採用を成功させるためには、自社の採用ターゲットに適した媒体を選ぶことが重要です。
記事では、求人媒体を選ぶ際に必要な準備、中途採用向けの求人媒体の比較ポイントの基本を紹介します。
おすすめの求人媒体も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
＜目次＞
求人媒体（求人サイト）を比較する前に設定しておくこと
さまざまな求人媒体の提案を漫然と聞いていて、自社にあったものは選べません。
採用媒体の提案を受ける、比較するうえでは、以下のポイントを明確にしておくとよいでしょう。
採用人数と採用ターゲット
中途向けの求人媒体にもさまざまな種類があり、媒体によって強みや得意分野が異なります。
したがって、自社に合った媒体を選ぶためには、未経験者、即戦力人材、管理職、部署、職種など、採用したいターゲット層を明確にしておくことが重要です。
たとえば、管理職や高い専門スキルを持った人材がターゲットなら、ハイクラス求人に強い媒体を選ぶことで理想の人材を採用しやすくなります。
登録者数が多い総合型の求人媒体だけが良いわけではなく、自社の業界や採用したい職種、ターゲットを踏まえて求人媒体を検討することが大切です。
採用ペルソナ
採用ペルソナとは、採用ターゲットに性格や価値観、ライフスタイルなどの定性的な側面を肉付けした架空の人物像のことです。
採用ターゲットは「合否基準」という意味合いが強く、おもに定量的な側面や能力面で設定されます。
これに対して、採用ペルソナは、経歴、ライフスタイル、仕事への価値観、プライベート、転職理由、仕事に求めるものなど、合否に関係ない人物的な部分を設定します。
ペルソナを設定することで、採用活動で発信するメッセージが明確になり、また共有しやすくなります。
また、転職活動において利用している媒体も想像しすくなります。
採用予算と単価目標
中途採用のメイン手法を大きく分けると「求人媒体」と「人材紹介」の2種類があり、費用体系が異なります。
求人媒体の場合は、掲載課金型が一般的で、採用できたかどうかではなく、求人を掲載するだけで料金が発生します。
求人媒体によって料金は異なりますが、30～60万円ぐらいが相場です。
一方で、人材紹介は、採用できた場合にだけ料金が発生する成果報酬型が一般的です。
費用は理論年収の30～35％が相場となっており、たとえば、年収400万円の人を採用すれば、120～140万円かかることになります。
このように、採用手法によって費用の発生の仕方、期待できる採用単価も変わります。
本当に求人媒体を使うことが良いのかを、採用人数やターゲット、採用ペルソナ、そして、採用予算と単価目標を併せて検討することが大切です。
求人媒体（求人サイト）を比較する際のポイント
求人媒体を比較する際は、以下のポイントをバランスよく比較することがおすすめです。
媒体のコンセプト、特色の確認
繰り返しになりますが、求人媒体にもさまざまな種類があり、それぞれ特徴や強みが異なります。
したがって、比較する際にはまず各求人媒体の特徴や強みを確認することが大切です。
知名度や料金だけで媒体を選んでしまうと、思ったより応募が集まらなかったり、求める人材を採用できなかったりする可能性があります。
採用したい人材像を明確にしたうえで、その人材の採用につながる要素や強みを持っている媒体に絞って比較・検討しましょう。
エリア特性の確認
求人媒体の知名度や評価はエリアによって異なります。
たとえば、東京では大手求人媒体を利用する求職者が多いですが、関西や中京でそれぞれ強みを持っている媒体もありますし、地方での利用率が高い媒体もあります。
したがって、自社の採用エリアに強い媒体であるかどうかも重要な比較ポイントです。
採用ターゲットの想定人数
重要なのは、その求人媒体に自社の採用ターゲットがどれぐらいいるか？ということです。
会員数の総数だけではなく、アクティブ数や登録属性などを踏まえて、自社の採用ターゲットがどれぐらいいるかをしっかり検討することが大切です。
料金プランの確認
先述したように、求人媒体にかかるコストは媒体によって異なります。料金体系には掲載課金型の他、成果報酬型の媒体もあります。
料金プランや料率も媒体によってさまざまです。エリアや掲載期間によっても費用は変わってくるため、確認が必要です。
ユーザー目線でのUIや競合チェック
多くの応募を集めるためには、ユーザー（求職者）にとって使いやすい求人媒体であることも重要です。
たとえば、求人の絞り込みがしやすかったり、担当者とコミュニケーションが取りやすかったりすると、ユーザーが増え、母集団形成がしやすくなります。
媒体側からの提案をもらうだけでなく、実際に自分が求職者側で登録してみたり、検索したりすることも大切です。
採用ペルソナとのマッチ度
採用を成功させるためには、ターゲット層に自社の求人を見てもらう必要があります。
したがって求人媒体も、ペルソナが使っていそうな媒体を選ぶようにしましょう。
ペルソナが使っていそうな媒体を選ぶためには、ペルソナがどのような媒体を使っているのか、どのように情報収集をしているのかなどを、事前に考えておくことが大切です。
オプション機能の確認
求人媒体は、求人を掲載する以外にもさまざまなオプション機能が搭載されています。
上位表示やメルマガでの告知オプション、また、企業側からアプローチできるスカウトメールの送信機能などが、多くの求人媒体で用意されています。
中途採用向け！比較検討でのおすすめ求人媒体（求人サイト）10社
現在は実に多くの求人媒体が存在するため、媒体を絞り込む段階ですでに迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。
ここでは、中途採用向けにおすすめの求人媒体を紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
リクナビNEXT
日本最大級の登録者数を誇る大手求人媒体で、幅広い求職者へアプローチすることが可能です。
料金プランは「基本料金＋有料オプション」という形になり、基本料金は掲載する情報量などによって変動します。
マイナビ転職
登録者の65％が35歳以下の若手で、大都市圏とエリア採用の両方を強みとしている求人媒体です。
スカウトやDM、コンタクトメールなど、マッチングを高める機能が充実しています。
doda
業界最大級のサービスラインナップを誇っており、幅広いネットワークから最適な人材を探すことが可能です。
求人掲載だけでなく、採用戦略から振り返り、次の提案までを一貫してサポートしてくれます。
エン転職
利用者満足度が5年連続No.1の大手求人媒体です。
若手採用に強く、求人を掲載する企業に対してもサポートが徹底されているため、求人媒体を初めて利用する場合も安心です。
type
中小企業のエンジニア採用を得意としている求人媒体です。
業界初のAIマッチング機能を採用しているほか、成功率90％以上のダイレクトリクルーティングプランも利用でき、ハイスキル人材を採用しやすい仕組みになっています。
Re就活
登録者の92.5％が20代で、第二新卒や初めて転職する人材の採用に最適です。
基本属性や経験、志向性などから人材を検索できるほか、スカウトメールの自動配信機能もあり、採用活動を効率的に行なえます。
GREEN
登録者の60％以上がIT人材となっており、若手からベテランまで数多く在籍しています。
料金は一律60～120万円の成功報酬型で、求人の掲載数や掲載期間、求職者へのアプローチも無制限に行なうことが可能です。
女の転職type
女性に特化した求人媒体で、正社員や契約社員を希望する20～30代の採用を得意としています。
女性視点での原稿作成をはじめ、充実したレジュメや応募数アップ・面接ドタキャン防止機能などがある点も魅力です。
FINDJOB!（ファインドジョブ）
IT・Web業界特化型の求人媒体です。求める人材の条件と求職者のマッチング状況が数値化されるため、専門知識がなくても選考しやすい仕組みとなっています。
登録者は20～30代のデザイナー・クリエイター人材が多めで、企業アカウントを登録すると求職者を自由に検索できるようになります。
jobda
jobdaは、HR担当者の工数を大幅に削減し、効果的な求人情報掲載を実現することが可能です。フィード機能を活用することで、複数の貴社の求人情報を一括して掲載・連携することができます。
またjobdaは、SEO対策を得意とするグリーグループが運営する求人サイトで、登録者の流入経路はSEO（WEB検索）が中心になるため、就職意欲の高いユーザーにアプローチすることができます。
https://jobda.jp/
まとめ
求人媒体は、いまも中途採用の定番手法ですが、昔よりも種類が多様化しています。それぞれ特徴や強み、料金体系、オプション機能などが異なります。
したがって、自社の採用計画に合わせて媒体を選ぶことが大切です。
自社に合った求人媒体を選ぶ比較ポイントは以下です。
- 媒体のコンセプト、特色の確認
- エリア特性の確認
- 採用ターゲットの想定人数
- 料金プランの確認
- ユーザー目線でのUIや競合チェック
- 採用ペルソナとのマッチ度
- オプション機能の確認
採用の予算が限られている企業はどうしてもコスト重視になりがちですが、効率的かつ効果的な採用を行なうためにも、ぜひ上記のポイントを意識して求人媒体を選んでみてください。
なお、採用媒体は掲載課金型であることが多く、1回の掲載で採用できれば採用単価は安くなりますが、採用できなくても費用がかかってしまいます。
無駄な費用を使いたくないという企業は、完全成功報酬制となる人材紹介を検討するのもひとつです。
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