人材育成・人財育成とは？
人材育成は「個々の能力や資質の成長」を期待する取り組みです。事業・会社で活躍する「人材」を育成します。そして「会社全体の将来的な発展・繁栄」のための「人財」の土台となっていきます。最初に、「人材」と「人財」言葉の違いを説明し、および人材育成をベースに人財育成とは何かを定義します。
「人材」と「人財」の違い
従来用いられてきた「人材」に対して、近年では「人財」という言葉を掲げる企業も多くなりました。それぞれの用語の違いを以下で説明します。
【人材】
人材は英語で表すと「human resource」となり、会社の業務を行ううえで必要となるスキルや能力を備えている人、個人あるいは集団を指します。言葉の通り「人材」は、個々に能力や資質をもっています。会社が業績を上げるためにはなくてはならない人的資源であり、存在です。
【人財】
あえて「人財」という文字をあてるときは、多くの場合、企業からの視点で、従業員を替えが効かない存在であり、富を生み出していくかけがえのない宝であるととらえているというメッセージが込められています。人財は、英語で言うところの「human capital（人的資本）」にあたります。
人的資本は、Capital（資本）という言葉の通り、コストや時間をかけることでより大きな存在に成長し、富となって貯えられ、活かされていく可能性や期待を込めて、人事戦略を策定する際にも多く用いられます。
上記で説明した通り、「人材」と「人財」は、企業がどのように社員のことを捉えているか、その捉え方の違いで使い分けるケースが多いと言えます。「人材」を「人財」と言葉を置き換えている会社も少なくありません。
しかし、これまで、能力や資質の向上を主眼におく場合、個人として、集団として、働く人間の側にも、企業の側にも「人材育成」という言葉が定着してきました。
そこで本記事では、能力や資質の面からの育成である「人材育成」の基礎知識をベースとしてふまえつつ、特に、企業の視点から見てのかけがえのない、替えのきかない資本であることや、長期視点で大きくふくらみ、活かされるものという意味合いが強いときに「人財育成」の用語を用います。
特にどちらかに意味を限定しない場合は、人材育成、または、「人材育成/人財育成」と併記するものとします。
人材育成／人財育成とは？
企業組織には能力や資質をもった複数の人材が集まっており、企業にとっての人財となるべく大きく成長していくことが期待されています。
しかしどんな人も、最初から確かなスキル・能力を備えているわけではありません。新卒・中途に関わらず、会社に採用された段階で、いきなり業務で十分なパフォーマンスを発揮できる人はほとんどいないでしょう。
じっくりと時間をかけて人材としての育成（人材育成）を行い、それぞれの人材が持つ潜在能力を引き出していくことで、より高い成果を上げられるようになるのです。すなわち人材育成とは、事業の成長と発展に貢献できる能力や資質を磨き、人材を育てることを目的とした、一連の活動・取り組みといえます。
そのうえで、各社は、今後の事業活動に求められるスキルや人材モデル、中期経営計画などをふまえつつも、さらに大局的に、企業理念や会社の将来のビジョン、ありたい姿なども描きながら、戦略的・継続的に長期的視野で「人財育成」を行う必要があります。
例えば、「5年後に拠点を10か所増やすためには、10人の拠点長と拠点長を支える30人のチームリーダーを新たに育成する必要がある」「10年先の事業成長を考えれば、いまの社員の中から幹部候補や新規事業のリーダーを輩出することが必要だ」と、中期経営計画に基づいて戦術的に必要な人員を計算する場合もあります。
また、「2030年のSDGsの達成に向けて、わが社では働きがいも経済成長も推進できるよう（目標8）、ジェンダー平等を実現できるよう（目標5）、そのための人づくりや事業づくりができるよう、将来の人財となる人物が必要だ」というように定性的な戦略に基づいて人を育てていく場合もあります。
人材育成・人財育成とは、企業の将来を作るための活動でもあるのです。
