経営幹部候補になれる人材の特徴と育成時の注意点

【1】会社全体を見渡せる

管理職と経営幹部では求められる人材が異なります。管理職も経営幹部もマネジメントに携わりますが、経営幹部には1つの分野や業務にとらわれない広い視野が必須です。

中小企業に限らず大手企業でも、経営幹部と管理職を兼任するケースがありますが、有能な管理職が有能な経営幹部になれるとは限りません。

経営幹部は会社の事業全体を見ていますが、管理職は事業遂行のための特定「業務」しか見ていません。

管理職は自分が担当する業務だけ見ていれば十分ですが、経営幹部は会社全体のミッションや目標を意識しながら、事業を成功へと導くことが求められます。

さらに、事業部門を超えた連携や組織再編に取り組むこともあります。

【2】財務知識を身に付けている

経営幹部候補は財務知識を身に付けていることが必要です。財務知識があれば財務諸表から自社の経営状態やキャッシュフローを読み取り、今後の経営方針策定に生かすことができます。

企業が持続的成長を維持するためには、売り上げの拡大だけでなく、いかにして利益を残すかが大切です。

会社の業績が上向いているときは売り上げを伸ばすことにのみ目が行きがちですが、筋肉質の経営のためには、どのようにして無駄なコストを削減するかという観点で経営を再点検することも重要です。

【3】物事への柔軟性を持っている

近年では企業は単に自社利益の追求を目指すのではなく、社会に対しても責任を果たすべきであるという「CSR（Corporate Social Responsibility）」の考えが定着しています。

幹部候補人材には思考のフレームを自社や自国に制限することなく、柔軟に物事を捉えていく姿勢が求められます。

また、企業の代表として事業概要説明や異業種交流をする機会も多いため、コミュニケーション能力やプレゼンテーション能力も必要です。

幹部候補になれそうだと思える人材は、自分が関わってきた担当部門についてはある程度の知見がある人でしょう。しかし、経営幹部として活躍するためには会社全体が良く見えてないこともあります。

経営幹部の素質を感じさせる人材を見つけた場合、営業や生産、人事総務などの幅広い業務を経験させましょう。視野を「自分の業務」から「事業全体」に広げることができます。

一通りの業務を経験させた後、すぐに幹部候補に1つの事業を担当させてください。登用直後が最もモチベーションの高い時期です。

すぐに事業を任せることはリスクを伴うため、二の足を踏む企業は少なくありませんが、リスクを避けていては優秀な経営幹部は育ちません。

3～5年間でどの程度の利益を生むことができたのかを基に、経営幹部としてふさわしいか判断します。

経営幹部のミッションは経営者のサポートです。経営者が誤った判断をした場合はきちんと進言してくれる人材を経営幹部候補に選びましょう。

管理職とは異なる適性が求められる経営幹部の育成は容易ではありませんが、会社の持続的な成長を維持するためには経営幹部にふさわしい人物の見極めと育成が不可欠です。

人材育成を部署任せにするのではなく、会社全体で次世代リーダーを育てる仕組みづくりが重要です。