概要

変化の激しい現代、従来のトップダウン型組織の限界を感じている人事責任者・担当者は少なくありません。特に事業拡大フェーズでは、意思決定の遅延や社員の主体性の低下といった課題が顕在化しがちです。
 
後払い決済サービス事業のリーディングカンパニーである株式会社ネットプロテクションズは、ティール型組織(自律分散型組織)を構築し、継続的な事業拡大を実現してきました。
 
同社はなぜこの経営スタイルを選び、いかにして課題を乗り越えてきたのでしょうか。その組織カルチャーの具体的な変遷やティール型組織へと進化した背景について、株式会社ネットプロテクションズ代表取締役の柴田紳氏に、『HRドクター』を運営する株式会社ジェイック取締役兼常務執行役員の近藤が、お話を伺いました(以下敬称略)。
 
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主な内容
組織変革の原点と「ティール型組織」であり続ける理由
ティール型組織を支える人事制度
情報と権限の共有がマネジメントの役割を果たす
「自走力」を磨き、主体性を強化する人材採用・育成戦略とは
階層構造のある組織でも実施可能な施策とは
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近藤 浩充

近藤 浩充

株式会社ジェイック|取締役 兼 常務執行役員

大学卒業後、情報システム系の会社を経て入社。IT戦略事業、全社経営戦略、教育事業、採用・就職支援事業の責任者を経て現職。企業の採用・育成課題を知る立場から、当社の企業向け教育研修を監修するほか、一般企業、金融機関、経営者クラブなどで、若手から管理職層までの社員育成の手法やキャリア形成等についての講演を行っている。デール・カーネギー・コース認定トレーナー。 昨今では管理職のリーダーシップやコミュニケーションスキルをテーマに、雑誌『プレジデント』(2023年)、TBS「THETIME,」(2025年)ほか人事メディアからの取材も多数実績あり。

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