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「2022年度 教育研修の実態と課題」に関するアンケート結果

更新:2022/05/19

作成:2022/05/18

古庄 拓

古庄 拓

株式会社ジェイック取締役

2022年度は、緊急事態宣言・まん延防止等重点措置の発令が続いた昨年度と変わり、3年ぶりに宣言等が出ない状態での年度がスタートしました。その中で、各社が2022年度の教育研修をどのように考えているのか、アンケート調査を実施しました。各社の動向をぜひご覧ください。

 

調査概要  :2022年度 教育研修の実態と課題に関するアンケート
調査期間  :2022年3月25日~2022年4月27日
調査方法  :Webアンケート
調査対象  :上場および非上場企業の人事責任者・担当者
提出数   :有効回答234件
実施機関  :株式会社ジェイック

 

<アンケート内容>
Q1:教育研修の対象となる「従業員数」
Q2:2021年度と比較しての教育研修の「実施(予定)増減」
Q3:2022年度に実施予定の社員研修「種類」
Q4:2022年度の注力予定の「研修対象」
Q5:2022年度に注力予定する「研修テーマ」
Q6:2022年度の教育研修「実施方法」
Q7:1人当たりの研修費用
Q8:1人当たり研修費用の前年比較
Q9:社員研修を実施する上での課題
Q10:コロナ禍における社員研修の変化
Q11:コロナ禍における社員研修・人材育成の課題

 

 

著者情報

古庄 拓

株式会社ジェイック取締役

古庄 拓

WEB業界・経営コンサルティング業界の採用支援からキャリアを開始。その後、マーケティング、自社採用、経営企画、社員研修の商品企画、採用後のオンボーディング支援、大学キャリアセンターとの連携、リーダー研修事業、新卒採用事業など、複数のサービスや事業の立上げを担当し、現在に至る。専門は新卒および中途採用、マーケティング、学習理論

著書、登壇セミナー

・Inside Sales Conference「オンライン時代に売上を伸ばす。新規開拓を加速する体制づくり」など

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